2020/10/20

【実例解説】日本流「ジョブ型」を実現する、5つのポイント

NewsPicks 記者
日本企業の7割超が導入または導入検討中だという「ジョブ型」雇用(コーン・フェリー調べ)。
仕事の難易度や企業経営への貢献度など職務に応じ、給料などの処遇を決める仕組みだ。
年齢に関わりなく、組織への貢献度合いに応じて処遇が決まるため、20代課長や30代部長のような抜擢人事が、当たり前になりそうだ。
ただ、ジョブ型という言葉はなじみがなく、かつて一世を風靡したものの失敗に終わるケースも多かった「成果主義」と混同されているふしもある。
欧米流のジョブ型をそのままコピーしても、日本企業がこれまで培ってきた強みが活かせないのは明らかだ。
そこで、NewsPicks編集部は、日立製作所やKDDI、富士通、カゴメ、オムロン、SOMPOなどジョブ型雇用の先行事例を徹底取材した。
見えてきたのは、欧米流のジョブ型とは一味違う、日本流ジョブ型雇用だ。その可能性に迫る。
Index
□ジョブ型への3つの誤解
□日本流ジョブ型、5つの特徴
□ジョブ型社会の未来

ジョブ型への3つの誤解