新着Pick
397Picks
Pick に失敗しました

人気 Picker
業界や職種によってリモート完結できる人とできない人がいるのは当然だし、その会社のコミュニケーションスタイルにもよるから、在宅率が上がった下がったと外野がとやかく騒ぐことではない気がするけどなぁ
出社自体に否定的なことはもちろんないですが、「原則出社」というやや強制的で軍隊的な表現が気になります。個人個人が選択の自由がある働き方を認める…ぐらいの方が良いかと思います。

商社は出社してナンボとか対面じゃないと成り立たないとかの意見もありますが、とはいえスタッフ系の事務仕事なんかは在宅で十分成り立つはずなので、原則出社という発信は少し痛々しさすら感じます。
事務仕事すら在宅で成り立たないというのであれば、それはテクノロジーやチャレンジが足りてない可能性が高いです。
「再び緊急事態宣言が発令された場合、翌日から全面在宅勤務に切り替えるとしている」
在宅勤務できない文字通り無くては生活が回らない職種のみをエッセンシャルワーカーと呼ぶ、そう世界的に相場が決まっている。その人たちのおかげでロックダウン期間を乗り切れた。どれほど感謝したことか。
言葉遊びは慎むべきだと思う。
岡藤社長の考えですよね。
伊藤忠は在宅勤務どころか、フレックスタイムも止めました。

商社は人と会ってなんぼ…という考え方は間違ってはいないとは思いますし、その考え方で伊藤忠を日本トップの商社に押し上げた人ですから。

人生色々、会社も色々ですから嫌な人は入社しなければいいと思います。
テレワークや在宅勤務を「先進的で善」だとする風潮が広がっていますが、業種業態によっては「出社」が必要なケースは多々あります。

伊藤忠はここ数年業績を大幅に伸ばしてきました。

さらなる業績アップに必要であれば、このような選択肢もアリなのでしょう。
例外を認めないこともないが、出社しなさい!ということだと理解しました。

多くの人を抱える企業だと、「ウィルス怖いから出社できないのにどう責任とってくれるんですか?」という人が必ずでできます。
小さい会社だと、1人いないだけで大問題なんで、じゃあ他の会社行けばいいじゃんって話なんですが、会社が守ってくれると思っている人は、パフォーマンスとは関係なく、そこにいれるのが当たり前の権利だと思っている。(たしかに、一度雇用契約を締結すると現行法下ではパフォーマンス判断だけで一方的に解雇するのは難易度高いので、権利ではあるのですが、、、)

そう考えると、何事も例外あるわけで、原則などと前置きせず、出社するの当たり前だろ!と、気前よく言っていただきたいですね。

なお、当社は出社義務なく、私はほとんどの仕事はリモートワークでいけると思っておりますが、会社のカルチャーによって出社するのか、推奨なのか、反対に推奨しないのか、禁止なのか、それぞれ決めていけばいいのでないかと考えています。
また、個人も、自分のしたい働き方も、所属するコミュニティを選ぶ上で大事なのかなと思います。
リモートが絶対善で出社は悪・時代遅れ・昭和だとか非難する人間のことを僕は一番軽蔑します。何度も言うが春先の状態でも休みなく働き続けた人は医療関係者だけではない。自分たちが毎日食べる飯は一体誰が作って誰が運んだのか忘れてはいけない。そして、商社は、案外そういう基幹部分を担当しています。
リモートでできることはあっても、リモートでしかできないことなんて実はない。働くとは、リアルに人が動くこと。
働き方のスタンスを決めるのは、
その会社だから外野がとやかく言う必要は
基本ないと思います。

個人的な意見としては働き方はバランスが大事。
極端な在宅勤務も、出社必須もいい事が起きない。
仕事内容に合わせた働き方を模索していくべき
だと思います。
伊藤忠本社の社員が店舗に立って、
またはインフラを動かす張本人というわけではないので、
エッセンシャルワーカー、というのは定義が違うと思いますが、
それはさて置き、今後は企業によってそれぞれの
出社に対する方針や考え方に差が出てくると思います。

この方針に対して、働く人間は企業を選ぶ立場。
比較的上の世代はリモートワークを好まない人が多いと、
サーベイなどでも見かけますが、
若い世代はリモートワーク賛成派が多い。

勤める企業選びをする時の基準の一つとなっていくのは
間違いないと思います。
商社にとって重要なのは「社外の人と会う」ことであって、「出社」ではないのでは?
伊藤忠商事株式会社(いとうちゅうしょうじ、ITOCHU Corporation)は、大阪府大阪市北区と東京都港区に本社を置くみずほグループ(旧第一勧銀グループ)の大手総合商社。日本屈指の巨大総合商社であると共にアジア有数のコングロマリット(異業種複合企業体)でもある。 ウィキペディア
時価総額
5.23 兆円

業績