［パリ　１３日　ロイター］ - 国際エネルギー機関（ＩＥＡ）は１３日に公表した年次の世界エネルギー見通しで、太陽光発電が今後１０年の再生可能エネルギーの供給拡大をけん引すると予想した。現在と条件が変わらないという前提で、再生エネは発電量全体の伸びの８０％を占めると見込む。

ＩＥＡは既に発表された政策や目標を反映する中心的シナリオとして、再生可能エネが２０２５年までに石炭に代わり、最大の電力供給源になるとの見通しを示した。

太陽光と風力の世界の発電量に占める割合の合計は２０１９年の８％から３０年には３０％近くまで上昇する見込み。太陽光発電能力は年平均で１２％拡大すると予想する。

ＩＥＡのビロル事務局長は「太陽光が世界の電力市場の新たな王様になるとみている」と述べ、政策面で変化がないという前提では、２０２２年以降は、発電設備の展開で毎年、記録を更新するだろうとした。

ＩＥＡによると、技術の成熟化やさまざま支援措置によって主要な太陽光発電事業の資金調達コストが低下し、全体の発電コストの低下につながった。大半の国では、太陽光発電は新しい石炭火力あるいは天然ガス火力の発電所よりもコストが低くなっているという。

また、２０２０年時点で発電量が拡大を続けている主要な電力供給源は再生可能エネルギーのみだと指摘した。

一方、太陽光および風力の発電が増えているにもかかわらず、２０２１年の二酸化炭素（ＣＯ２）排出量は再び増える見通し。２０年は２．４ギガトン減るとみられている。２７年に１９年の水準を超過し、３０年には３６ギガトンまで増えると予想した。