日本の労働者の約4割「在宅勤務は生産性が下がる」との調査結果、米国と対照的
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記事の最後にメッセージアプリ（チャット）に関する記述がありますが、チャットを正しく活用出来るかが在宅勤務で生産性を上げる鍵だと思っています。
昨日チャットに即レスは必要ないと解説されている記事（https://newspicks.com/news/5261286）がありましたが、他のピッカーさんも指摘されている通り、あまり良くない解釈かと思います。誰かがチャットを停滞させてしまうと、そこがボトルネックになり様々な業務が滞ります。そして、今はチャットに即レス出来ない人が比較的マジョリティかと思いますので、実際に生産性は下がっていそうです。
米国はリモートワークの歴史が決定的に違います。家庭を大切にする米国では何年も前から在宅勤務や運転しながらの会議参加は当たり前なので、コツを掴んでいるのでしょうね。実際にチャットへの反応も早いです。要は慣れなので、日本人も生産性を上げる為に、努力してでも早期に慣れるべきかと思います。
注目のコメント
米国に比して、日本は「コミュニケーションが取りにくくなった」と感じているようですが、この調査の回答者が、米国はGeneration Zとミレニアルズが54%、日本は42%と少し差がありそうです。
その前提ですが、やはり海外と日本を比較したときに、新たなコミュニケーション／コラボレーションツールを受け入れ、有効活用出来るかは、『ミレニアル世代』をどう捉えているかが大きな差異として表れているようです。
以下、PwCで組織変革・チェンジマネジメントの専門家である佐々木亮輔の示唆ですが、是非共有させて頂きたいです：
・世界の労働人口の半分以上がミレニアル世代になる中で、グローバルでは、ミレニアル世代がどの程度企業に貢献できて、どういう環境ならさらに力を発揮できるかを考えている。日本では政府の動きを見ても、高齢者の再雇用などの施策が多い。もちろん、課題先進国としてアクティブシニアへの施策は重要ですが、ミレニアル世代に対する認識も持つべき。実際、組織変革やツール導入などでも、若手人材をプロジェクトチームのハブにできた企業は成功している
・リバースメンターシップという言葉があるように、ツール導入もトップダウンではなく、若手がリードするチームづくりが必要
・ツールとしては情報システム部門が担当するが、コラボレーションを推し進めるものであるため、働き方をマネジメントする意味でHR部門もコミットしなければいけない
コラボレーションツールをどうするか、については、単にツールを導入するという話ではなく、あくまでも組織変革を象徴、レバレッジする位置づけと考えられればと思います。
ご参考：https://toyokeizai.net/articles/-/320161こういう統計は誰に対して聞いているかをちゃんと見ないと受け取り方を間違える。働いている側からすればオフィスよりも集中が難しい環境で仕事をするわけだから生産性が落ちたと感じて当然。
大切なのは雇用主がどのように分析しているかであって、諸外国のアンケートもそちら重視のものが多い印象です。あまりにも突然に勤務環境が変わったので、平時の働き方との違いが大きいほど影響も大きくなるのは自明です。
もともと企業での働き方はデジタル対応が進んでいなかったので、急にテレワークになっても、生産性の向上以前に混乱下での維持が重要になってしまいます。
この結果をみてテレワークは馴染まないと考えるのではなく、テレワークでも仕事やコミュニケーションが円滑になる方法を考えることが大切です。
アンケート結果は全体の傾向に過ぎません。自社の働き方は自社が考えるものです。
