「気候変動は事実。だが、上からの規制では解決しない」─仏石油大手CEOが語る環境問題とテクノロジー | トタルCEOパトリック・プイヤネ インタビュー
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石油メジャーが脱CO2、再生可能エネルギーにシフトしているということの世界に与えるインパクトの大きさは、計り知れません。
昨日まで石油ビジネスで世界を動かしていたと言える石油メジャーが、パンデミックにより脱CO2のスピードを上げなければならないと決断していますが、それは企業が持続可能性を獲得するためには、既存の、それこそ既得権益に安住していてはならないということです。それは巨大企業であるが故、反対する圧力に屈することなく、全ての従業員に納得させるということができなければ、どれほど脱CO2を説いても、面従腹背の企業文化しか生みません。
CEOに就任して5年のパトリック・ブイセネ氏が語る覚悟は「今は苦しくとも未来に投資する」というものです。
財政破綻した備中松山藩を数年で豊かな藩に生まれ変わらせ、飢饉の時も誰一人餓死するものがなかったという話をつい最近知りました。
陽明学の山田方谷です。
「事の外に立って、事の内に屈せず」
苦し紛れのその場しのぎは、問題の先送りでしかなく、領民に苦しみを強いるだけにしか他ならないということから、米本位制から貨幣経済制という時代の先取りとなる変革を断行しました。
脱CO2という世界の潮流に抗ったとしても、従来の石油ビジネスは行き詰まるし、パンデミックで石油需要が縮めば、原油がマイナス価格となるようなことも起こったことが象徴するように、かつての世界を動かすほどのビジネスが今度は身を滅ぼすことになり得る、と震撼したことでしょう。
未来のために、EV用の充電器を敷設するのも未来への投資です。
ESG投資も、短期的なその場しのぎで株価を上げても、長続きしないような経営に陥っている企業からは、さっさと投資を引き上げますので、良かれと思った短期的な行動が、企業の寿命を縮めることになります。
ましてやタクソノミー指令も発動されましたので、グリーンウオッシュで誤魔化すこともできなくなります。
大きな時代の変化の時だからこそ、企業のトップには、覚悟が必要です。自分ではなく、未来の地球を救おうとしないトップは、次々と未来を担う資格を失っていきます。【仮説】台風が発生する南太平洋上で、太陽エネルギーを電気に変えることができれば、
海水温の上昇を抑え、台風の発生をコントロールできるのではないか？
どのくらいの規模で、太陽光発電をすれば、台風発生の海水温をコントロールできるのか？
太陽光発電エネルギー価値＝台風被害の防止コスト＋製造したエネルギー価値
