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こういう情報をメディアを通じて従業員や経営者が知るだけではなく、オープンに社内で意見を出し合うことが本当に大事だと思う。

また、リモートが前提ではなく例えば家が狭い人は時差出勤をして会社に来たい人も多いと思う(会社に人が少ないのであればなおさら)。
人や業種によって状況は違うので決めつける事はダイバーシティを無視することにもなり得る。

なるべくオプションを多くしてバランスを取れれば、社員もハッピーになりビジネスにも好影響があると思います。
「隣の芝生は青い」の典型例でしょう。

実際、首都圏などの都市部に住んでいる人たちが地方に移住すると、驚くことが多いと思います。

百貨店など当然のごとくないし、娯楽施設も少なく、美術館や動物園などは大きな地方都市でないとありません。

実際、東京生まれ東京育ちの人たちは絶対に地方に行きたがらないし、結婚して地方に行っても離婚するケースが多々あります。

ネイティブタウンに帰るのなら、いいかもしれませんけど。
この7割は40-50代以上のおじさんとおばさんだと思うし、実際地方に移住するのは中高年だけ。いいんじゃないですか。都会は若者だけになって、地方はますますジジババの町になれば。移住促進というのは地方の高齢化を促進するだけです。
ついでに言えば、地方で育ったことのない人間が地方行けば後悔する。場所にもよるが、地方の閉鎖社会を舐めない方がいいです。すぐ嫌になって都会に戻りたいと思うのがオチです。
東京と壱岐島、2拠点実践中(実験中)です。

地方にいても、忙しい時は朝から晩まで家で会議に仕事(行くのはコンビニかスーパーだけ)というときもありますが、

「あ、なんか一区切りついたかも!」というときに「ちょっと海までドライブ!」みたいなのが最高ですね。

たぶん東京では考えられないことでした。
あと、ご近所から新鮮な魚介(イカとかさざえとか)をもらうとかも!

ご興味あるメディアの方、ぜひ、取材にいらしてください(^^)
お待ちしています。
強制されるのは違うと思いますが、
選択肢が増えたというのは良いですね。

自分も二拠点生活には興味があります。
今の状況だと、リモートワークに理解あって導入している企業もあるので、地方移住でリモートワークをえいやあでやってみるといいと思う。

震災後Iターンで地方住まいを経験しましたが、都会にはないものも多いのですが、ないものも自身の優先順位低ければ、あまり気にならないかと。ないものを具体的にあげると、文化的なもの、高級なもの、ニッチなものです。

地方というと、田舎暮らしに向きがちですけど、中核都市くらいなら田舎ではないし街です。家は広くなり、通勤はないわけで、ストレスを産むものはなくなります。よく言われる田舎の人間関係も、中核都市くらいだと住む場所次第ですが、あまりないところもあると思います。街中なら。趣味もあれば、土地に根付いた人間関係も作れるでしょう。

仕事のある地方暮らしは、最高なのですが、教育の心配、要するに選択肢の少なさは出てくると思います。

あとは地方ならではの古くからの価値観などはまだ根強く残ってるところもあるので、そこは心配あるところかもしれません。
この潮流は確からしさを感じています。このデータが本当であるならば、企業が背中押ししてあげられるような仕組み・ルールがあるといいんだろうなと思います。

これが一般化していくと、職種的にリモートや都外で働けない人(例:接客業、サービス業)は価値が下がっていく可能性がありますね...仕事の選ぶ要素までも変える可能性は十分にあると考えています。
私のように会議出たくないと言えばクビになって地方で暮らせますよ
多様な働き方を会社が制度として認めることは、女性の就業機会を増やす意味でも重要だと思う。
女性が夫の転勤に帯同しても働き続けられることは、非常に大きい。キャリアプランの障害を減らすことができる。
完全なメディアの煽動だと感じてしまいます。

興味があるのと、実際に、それを実行するのとでは、全く違います。

よいアイデアを持っている人と、それを実行する人の違いくらいですよね。

脱・東京…新常態と同じように、メディアに書かれているだけで、実際にはないことだと考えています。

※個人的な見解であり、所属する会社、組織とは全く関係ありません