【国内船主の今】（232）:中古売船で地銀融資残高減少へ、船主次第の通信環境
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注目のコメント
確かに現代の若年ワーカーはネット通信使えないと、家族との連絡はもちろん、webコンテンツ視聴によるストレス発散も出来ずに離職につながりそう。
「wifi探して座礁」の背景が知れる、業界紙で閉じておくのがもったいない良い記事でした。
>「船員一人一人が個室からインターネットを常時、自由に使うことはそもそも難しい。『鉄の箱』であるバルカー（貨物船）などではマンションのように自由に電波を飛ばすのが難しいからだ。だから船内の集合室など一定の場所、時間を決めて、ラインやネットを行う環境を整備するしかない」
>本船の通信環境コストは、ネットサービスの種類にもよるが、一般的に1隻当たり月額2000―2300ドル（21万―24万円）とされる。
>仮に20隻の船隊を持つ船主は月額480万円、年間5760万円のコスト負担になる。
それと、
こういう世間的な注目が集まったニュースがあるときに、フランキーさんみたいな業界プロに、臨時pro pickerになって頂いてコメント書いてもらうとかありなんじゃないでしょか。ずいぶんと左翼的な記事ですが、では一体誰に何をしろと言うのでしょうか。
個人経営で何十億も資産を持ち、税金対策で身の丈以上に船を所有した地方船主と、大口融資欲しさに自己資金無しでも建造資金を提供した地方銀行、そしてそれを無責任に仲介した商社、三者とも自己責任です。
Wi-Fi環境の設置は国際条約に定められておらず、当然任意ですから、立場が上とされる荷主や傭船者とて負担する義務はありません。
ひと昔前なら「戸板一枚下は地獄」と呼ばれた、危険な職業の船員さんに、安全かつ快適に船を運航してもらうためにはどんな福利厚生が必要か、そういう目線で考えれば、この記事に出てくる人たちの苦言が、如何に時代遅れかということがわかります。
今回の大事故から学ぶことのできない船主は、いずれ淘汰され廃業を余儀なくされるだけです。
