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衝撃的な数字ですね。いずれにしても焦点は「いつになったら元に戻るのか」だと思います。

ジェイアール東海エージェンシーの調査によると、東海道新幹線または山陽新幹線を1カ月に1回以上利用するユーザーは男性77.6% 女性 22.4%。その利用目的は、出張・ビジネス68.3% 観光旅行12.2%(東海道新幹線)となっています。
https://www.jrta.co.jp/pdf/strength/strength_02.pdf

この調査は「毎月利用」が対象なので、実際よりもビジネスの割合が高くなっていると思われますが、それでも過半がビジネス利用であることは明らかです。観光需要は戻ってくると思うのですが、リモートワークが広く普及するなかで、「出張」のあり方は根本から変わってしまう気がします。コロナ後に以前のように頻繁な出張を選ぶでしょうか。

世界でも類をみない巨大交通機関であり、驚異的な高収益事業でもある東海道新幹線が、今後どうなるのか。さらに建設中のリニアはどうなるのか。JR東海をはじめとして、鉄道各社の財務基盤は堅固ですし、利用が減ったとしても利用せずに済むものではないので、少しずつ経営の方向性を変えていくものと思います。では、鉄道会社はどう変化していくのか。注目すべきトピックではないかと思います。
公共交通の雄である鉄道。特に大都市圏を営業エリアに持つ会社は、コロナ禍を乗り越える(or適応してトランスフォームする)のに十分な体力を蓄えているので、短期的な業績悪化に慌てる必要はない。大都市圏を持たない会社(北海道など)でも、公共交通インフラという特性上、銀行・国などバックアップ体制があるので、本州の会社であればなおさら資金的に困ることはなさそう。

むしろ豊富な資金と、なにより大量の交通データを持つ各社の経営陣が、足元のユーザの動向をどう分析して今後のコロナ後の世界をどう予測するか、その予測を元にした今後の経営の舵取りが見どころ。
数字が異常とはいえ、都心在来線においては、

これまでのラッシュ時の非人間的な状況の方が、よほど異常だったのかもしれません。

今後5Gの普及などにより、遠く人が往来しなくても間に合う仕事や用事が増える可能性があります。

長期目線では、人は郊外へ移り住み、近距離移動は自動運転車に取って変わられると感じます。
逆にJRが国鉄から民営化して連続黒字だったことに驚きました
如何に国鉄時代が杜撰だったか笑
これだけ自粛やリモートを推奨し、満員電車を敬遠する人も増えています
今までの価格では経営も当然難しいでしょう
ホリエモンの提言にあるような、通勤ラッシュ時の価格を調整するなどのアイデアもありかもしれません
移動そのものだけではなく、
場所、移動・物流の結節点を活用した、不動産、小売も影響を受けているのは、このタイミングは当然と思います。

より、人々の暮らしを中心に据えて、従来がたの移動・物流の拠点に制約されいサービスへ変革していく機会ととらえらえればと思います。
経営的にも、サービス的にも、鉄道会社が変革する、大きなきっかけとなりそう
コロナ影響で出社や出張の必要性が疑問視されつつある。
一時的に売上は回復するかもしれないけど、
ビジネスモデルを見直さないと喰われると思う。

特にリニアについては新幹線との使い分けも含めた、
当初想定の事業計画から大幅なズレが生じるのでは?
当然のことですが、数字になると異様ですね。今後どうなっていくんでしょう。自転車業界が儲かっているというデータもあり、人の一部は公共交通機関を長期にわたってやめる決断をしたということ。人の移動が元に戻ることはことは将来的にもない。
移動が制限されるとこうなりますか。
今後も移動の制限、移動の代替で厳しい状況が続くでしょうか。
この四半期決算は、非常事態宣言期間だったので仕方ない。
鉄道というインフラ事業なんで、コロナが落ち着けば普通に戻ります。
これが通期で赤字とかだとインパクトが大きいですが。
この連載について
経済ニュースを「数字」でつかむNewsPicks編集部オリジナル連載。NewsPicksが注目する企業の決算・会計から、マーケットの話題、投資まで。様々なテーマを「キーナンバー」で読み解くことで、ビジネスパーソンに必須の「数字感覚」を養おう。
株式会社近鉄百貨店(きんてつひゃっかてん、英語: KINTETSU Department Store Co., Ltd.)は、日本の百貨店の一つ。近鉄グループの主要企業。本社・本店は大阪市阿倍野区阿倍野筋1-1-43。旧・丸物時代から続き大阪証券取引所第1部(2013年7月16日から東京証券取引所第1部)に株式コード8244で上場する。 ウィキペディア
時価総額
1,035 億円

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東急株式会社(とうきゅう、英語: TOKYU CORPORATION)は、東京都渋谷区に本社を置き、不動産事業、交通事業、ホテル・リゾート事業、生活サービス事業を手がける東急グループの中核をなす事業持株会社である。大手私鉄の東急電鉄や東急百貨店、東急ホテルズなどを傘下に持つ。 ウィキペディア
時価総額
9,910 億円

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