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公共交通の雄である鉄道。特に大都市圏を営業エリアに持つ会社は、コロナ禍を乗り越える(or適応してトランスフォームする)のに十分な体力を蓄えているので、短期的な業績悪化に慌てる必要はない。大都市圏を持たない会社(北海道など)でも、公共交通インフラという特性上、銀行・国などバックアップ体制があるので、本州の会社であればなおさら資金的に困ることはなさそう。

むしろ豊富な資金と、なにより大量の交通データを持つ各社の経営陣が、足元のユーザの動向をどう分析して今後のコロナ後の世界をどう予測するか、その予測を元にした今後の経営の舵取りが見どころ。
衝撃的な数字ですね。いずれにしても焦点は「いつになったら元に戻るのか」だと思います。

ジェイアール東海エージェンシーの調査によると、東海道新幹線または山陽新幹線を1カ月に1回以上利用するユーザーは男性77.6% 女性 22.4%。その利用目的は、出張・ビジネス68.3% 観光旅行12.2%(東海道新幹線)となっています。
https://www.jrta.co.jp/pdf/strength/strength_02.pdf

この調査は「毎月利用」が対象なので、実際よりもビジネスの割合が高くなっていると思われますが、それでも過半がビジネス利用であることは明らかです。観光需要は戻ってくると思うのですが、リモートワークが広く普及するなかで、「出張」のあり方は根本から変わってしまう気がします。コロナ後に以前のように頻繁な出張を選ぶでしょうか。

世界でも類をみない巨大交通機関であり、驚異的な高収益事業でもある東海道新幹線が、今後どうなるのか。さらに建設中のリニアはどうなるのか。JR東海をはじめとして、鉄道各社の財務基盤は堅固ですし、利用が減ったとしても利用せずに済むものではないので、少しずつ経営の方向性を変えていくものと思います。では、鉄道会社はどう変化していくのか。注目すべきトピックではないかと思います。
経営的にも、サービス的にも、鉄道会社が変革する、大きなきっかけとなりそう
この四半期決算は、非常事態宣言期間だったので仕方ない。
鉄道というインフラ事業なんで、コロナが落ち着けば普通に戻ります。
これが通期で赤字とかだとインパクトが大きいですが。
異常事態ではありますが、別になんの衝撃という程でもない。固定費の塊で限界利益率が100%に近いから、旅客がこんだけ減れば赤字になって当然でしょう。問題はどの程度まで回復していくか。新幹線の特にグリーン車はビジネス利用が大半で、ビデオ会議で済むやんってなればなかなか回復は難しいのでは
この連載について
経済ニュースを「数字」でつかむNewsPicks編集部オリジナル連載。NewsPicksが注目する企業の決算・会計から、マーケットの話題、投資まで。様々なテーマを「キーナンバー」で読み解くことで、ビジネスパーソンに必須の「数字感覚」を養おう。
株式会社近鉄百貨店(きんてつひゃっかてん、英語: KINTETSU Department Store Co., Ltd.)は、日本の百貨店の一つ。近鉄グループの主要企業。本社・本店は大阪市阿倍野区阿倍野筋1-1-43。旧・丸物時代から続き大阪証券取引所第1部(2013年7月16日から東京証券取引所第1部)に株式コード8244で上場する。 ウィキペディア
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東急株式会社(とうきゅう、英語: TOKYU CORPORATION)は、東急グループの中核企業である。 ウィキペディア
時価総額
8,817 億円

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