［東京　５日　ロイター］ - 前場の東京株式市場で、日経平均は前営業日比１４２円５２銭安の２万２４３１円１４銭となり、反落した。前日までの２営業日で８５０円以上の上昇となり、急速な戻りに警戒感が出ている。朝方から利益確定売りが先行した。下げ幅を一時２００円超に拡大したが、午後に日銀のＥＴＦ（上場投資信託）買いが入るとの思惑もあり、下げ渋った。

市場からは「不透明要因がある中で２万３０００円を超えていくのは難しいが、下値も日銀のＥＴＦ買いや各国の過剰流動性が安心感となって下げにくい」（内藤証券のリサーチ・ヘッド＆チーフ・ストラテジスト、田部井美彦氏）との指摘が出ていた。

個別ではソニー<6758.T>が乱高下。ゲーム分野の好調や自社株買いなどが注目され、寄り付き後に連日の年初来高値更新となったが、その後、利益確定売りに押されてマイナス圏に沈んだ。

ＴＯＰＩＸは０．５８％安で午前の取引を終了。東証１部の売買代金は１兆０３０１億円だった。東証３３業種では石油・石炭、非鉄金属、その他製品など９業種が値上がり。前日買われた陸運、海運、空運など２４業種が値下がりした。

きょうも４─６月期の決算内容や通期の見通しなどを手掛かりにした個別物色が続いているが、今後については「情報・通信や電機機器などは良さそうだ。特に半導体に絡むところは、４月から６月にかけて生産ができなかった分、夏場以降、生産が盛り上がってくる可能性がある。５Ｇなど最終需要の盛り上がりに対する期待も出やすい」（内藤証の田部井氏）の見方が聞かれた。

東証１部の騰落数は、値上がりが６３２銘柄に対し、値下がりが１４５４銘柄、変わらずが８３銘柄だった。

日経平均は下げ幅拡大。朝方は買い優勢で始まったソニー<6758.T>もマイナスに転じている。とりわけ、新たな材料はないものの、時間外取引で米株先物が軟化していることが売りを誘った格好だ。

引き続き決算の内容で選別物色されているが「３月安値以降に大幅上昇した銘柄は決算内容がいい。ここまで上がっていたことで、好決算で一時的に材料出尽くしになる可能性もある」（国内証券）という。

寄り付きの東京株式市場で、日経平均は前営業日比９３円９４銭安の２万２４７９円７２銭となり、反落してスタート。前日までに２日間で８００円以上の上昇となるなど、戻りのスピードが急なことで警戒感が生じ、利益確定売りが先行している。為替相場がやや円高に振れたことで、輸出関連株が下げて始まった。

市場関係者によると、寄り前の板状況は、前日に決算発表をしたソニー<6758.T>が売り買い交錯。東京エレクトロン<8035.T>も売り買い交錯で、任天堂<7974.T>が買い優勢となっている。一方、トヨタ自動車<7203.T>、ホンダ<7267.T>は売り優勢、指数寄与度の大きいファーストリテイリング<9983.T>も売り優勢となっている。

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