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「終身雇用制度」は、限られた場面の一面的表現で、制度というほどの社会的実態はなかった。
昔から存在した非正規従業員(パート、アルバイト、期間工など)の存在や圧倒的多数の中小企業での不安定な雇用状態をみればよくわかることだ。

それにもかかわらず、アベグレンのような経営評論家が、「日本の経営」の特殊性という脈絡で、一面的で大雑把な議論を喧伝した。無節操なマスコミや学者がそれに追随した。

つまり、「終身雇用制度」という「制度」はどこにもなかった。「死ぬまで雇用」などありえようがない!
賃金カーブの頭を下げるための言い訳として、終身雇用が便利に使われただけだ。

もともと、便法だったから、退職給付制度の会計的表現で、日本的な「期末要支給額」が否定された瞬間に、「終身雇用」の幻想は崩壊した。実際、退職給付の計算前提となる雇用は、「終身」ではなく、「定年」まででしかないことが明らかになった。何のことはない、定年までの期間雇用でしかなかった。

だから、今だに、「終身雇用制度」から説き起こす意見には賛成できないし、実態を知らなさすぎるか、限られた大企業だけをモデル視しているのだろう。

期間雇用制度だと、我に帰れば、就職での会社に対する見方は容易に変わる。つまり、社員は演者で、会社は劇場、上司はスタッフ、社長は演出家ということだ。

演者の出番は保証されておらず、力や経験のない演者には出番の機会は少ない。演者のキャスティングには、実力や評判のほか、運や「ひいき」もある。

演出家や劇場を求めて、「転職」するのも自由だし、同じ劇場で粘り強く頑張るのも自由だ。

どっちがいいかは分からない。
少なくとも、実力を磨きや演技の幅を広げるのは、損にはならない。

少数の大物俳優や演出家に師事するのは考えものだが、八方美人ではチャンスは掴みにくいかもしれない。