［東京　３日　ロイター］ - 週明け３日アジア時間の原油先物は下落。石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）加盟国とロシアなどの非加盟国で構成する「ＯＰＥＣプラス」が８月から協調減産の規模を縮小することによる供給過多や、新型コロナウイルス感染者の世界的増加に伴う燃料需要の回復の遅れへの懸念が重し。

０００１ＧＭＴ（日本時間午前９時０１分）時点で、北海ブレント先物<LCOc1>は０．０８ドル（０．２％）安の１バレル＝４３．４４ドル。米ＷＴＩ先物<CLc1>は０．１２ドル（０．３％）安の４０．１５ドル。

７月はブレント原油は４カ月連続、ＷＴＩは３カ月連続の上昇となり、ともに新型コロナウイルス流行によるロックダウン（都市封鎖）が世界で導入された４月の急落から持ち直した。

日産証券の菊川弘之主席アナリストは「ＯＰＥＣプラスが今月から減産を縮小するほか、原油価格の回復により米国のシェール生産者も生産を増やす可能性があり、供給過剰が懸念されている」と指摘。

「また、世界でコロナ感染が続いていて、需要回復に対する懸念もあるため、原油価格の上値は抑えられるだろう」と述べ、今週は４０ドル台前半での狭い範囲の動きが続くとの見通しを示した。

サウジアラビアなど一部の湾岸諸国が自主的な減産をやめたことなどが影響し、ＯＰＥＣ加盟国の７月の産油量は前月比９７万バレル増加していたことがロイターの調査で分かった。