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最近増加傾向とはいえ、伸び悩んでいますね。大企業や柔軟な考え方の企業では子育てを主体的に捉えている男性がどんどん取得しているのでしょうが、まだまだそうではない企業や保守的な考え方の人が多いということでしょうか。我が家も夫が第二子のときに育休を取りましたが、「育休中にやろうと思ってた作業が進まない…。全然休みじゃなかった」とこぼしていました。育児のリアル、時短勤務が全然楽じゃないことなどを肌感覚で知るために、男性の育休は必要だと思います。

男性がワンオペ育児をできるようになると、女性は夜間や休日の外出をたまにでもできるようなりますし、子どもの体調不良時の対応も肩代わりできるようになります。すると、女性の失職や万年低賃金のリスクが下がります。そうなると、男性の大黒柱のプレッシャーも少なくなると思うのですが。

ちなみに、育休を取ると、子どもは父親にもなつくので、大変ではあるけれど、家族の連帯が高まる意味で本当に大切です。
わたしの夫は10年前に1年間育休を取得したが、当時では相当珍しかった。その時の取得率は2%以下だったと思う。10年経ち、少なくとも一応「上昇」したのは良いことだと思う。周囲の男性からも育休の話を聞くようになった。
しかしそれでもまだ超えられない壁がある。たとえば共働きであっても、学校からの日中の連絡は必ず母親の方にかかってくる。「父親は周囲の理解が得られにくく、急な対応が取りづらいだろうけれども、母親はそうでもないだろう」という意識が根底にある気がする。その意識による行動の積み重ねの結果が壁そのものであり、だとすれば壊そうとしていない壁なだけなのではないか。
私は今年の一月に出産し、育休も産休もなく仕事を続けている。
それができているのは、夫が一年間の育休を取ってくれたからだ。
彼の英断にはいつも感謝している。

ちなみに家庭ではいつも夫から感謝が足らない、家事や育児への理解がないと怒られている。一方でそのたびに、私はその分必死に働いているのにと憤りを感じたりする。
家庭を支え合うというのは立場を超えてお互い理解し合い、感謝し合あうことなんだなと。
1年半(うち1年は妻と2人で)育休を取りましたが、人生で1番楽しい時間でしたね。

空気を読む日本人は、義務化をしないと、取得率が大きく向上することはなさそうですね。

僕は中小企業に勤めてたんで、反感を買ったら復帰した後辞めればいい、と腹を括っていました。
中小企業の場合、スキルさえあれば、転職しても給与は変わらないので。
日本では、第一子の出産を機に仕事を辞める女性が約5割に至ります。つまり男性と女性では育休取得率の分母がそもそも異なるから、女性への偏りはさらに大きいということです。

育休取得率という数字は、必ずそこを併せて見なければなりません。
数年前まで2-3%台だったことを思えば大躍進ですが、それでも目標には遠く。育児休業給付金の給付額を実質100%にする案も与党内で検討中と聞くので、それが実現すればかなり後押しになるのでは。
依然として低い水準ですね。
自分も育休を病院の男性医局員として初めて取得した身ですが、やはりいいものですよ。今は妻と交代で(自分は当直で朝いない日もあるので)仕事前に子供2人を保育園に送ってから出勤してます。

これまで女性が育児のほとんどを担い、いわば片輪走行だったわけで、仕事は逆に女性がなかなか進出できない社会でそれもまた男性の片輪走行でした。ダイバーシティの名の元に女性の社会進出も男性の育児進出も進めていけたら、と30代の一人の父親、労働者として考えております。
育休を申請した男性の知人が、

「育休は全然とれるけど、とってない人との公平性もあるから、昇給とか昇進は少し遅れるかも。」

と言われ、育休取得を諦めていました。男性の育休普及もハードルが高そうです。
ウチの学校は中小企業ですが、秋に英語算数の先生が育休を取る予定で、社労士さんと手続きについて相談中。男性の育休はあたりまえ、という経営サイドや職場の同僚のマインドが必要ですよね。
先日も育児休業についてpickしました。
2020年12月に第一子が誕生予定で、翌1月から2ヶ月間の育児休業の取得を予定しています。
https://newspicks.com/news/5096882?invoker=np_urlshare_uid3310957&utm_source=newspicks&utm_medium=urlshare&utm_campaign=np_urlshare

幸い職場の方々の反応は好意的で、応援してくれますが
人員の補充があるわけではないので、残った人にしわ寄せがいってしまうのが心苦しいところです。

取得率が伸び悩むのも、この心苦しさが育休取得を躊躇する最大の要因ですよね。
日本放送協会(にっぽんほうそうきょうかい、英称:Japan Broadcasting Corporation)は、日本の公共放送を担う事業者。よく誤解されるが国営放送ではない。日本の放送法(昭和25年法律第132号)に基づいて設立された放送事業を行う特殊法人。総務省(旧・郵政省)が所管する外郭団体である。 ウィキペディア
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