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Z世代について企業が知るべき10のこと

Quartz Japan編集部
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    NOVARCA Inc 代表取締役社長CEO|中国ビジネス専門家

    最近、Z世代の研究をしていると、セグメントによって特徴が異なる。
    国によって、都市か地方によって、世帯年収によって、同じZ世代でも何が違うかを明らかにすることがマーケティングには求められる。

    最大公約数の共通点はあれど、セグメントした違いやインサイトを抽出することが大事。


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    株式会社TeaRoom 代表取締役

    Z世代です。世界の消費者の40%がZ世代な昨今。
    理解できないような"新しい価値観"だ、と言われたりしますが、私はそうではないと思ってます。(一部のソーシャルトレンド等を除き)

    環境問題に関心があるのは、Zは環境を"問題"だと捉える認知を獲得しているからです。ストロー1本でさえ、紙なのかプラなのか。ペットボトルのラベルすら、ラベルレスになったりします。その度に環境はいま危機的であり、考え直す必要があるという認知を獲得しています。

    世代が異なると人は無思考になりがちです。

    「環境問題について考えてて偉いね〜」なんてことを若者にいう前に、どんな媒体に接して何を感じたか、などを問うてみるのも良さそうですね。


  • ChatWork Co., Ltd Asia Regional Director

    日本とグローバルという区分は正しくなく、各国皆それぞれに違います。それでも、企業の海外戦略を見ると「海外事業部」「グローバル戦略部」などの、日本とそれ以外の分類が常識的です。

    日本もグローバルの一員であって、アメリカやシエラレオネと同じくらい独特。日本だけが独特と考えすぎると、海外市場への展開が難しくなります。

    海外にも日本人的な考えを持つ人も多くいます。しかし、データとして平均を取ると差が出てしまいますし、その価値観に出会ってない人には知らないがために答えられない、というジレンマが生じている気がします。


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