コロナ後、これから「めちゃ売れるもの」「もう売れないもの」全実名
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東日本大震災の時の不況との比較が記事に出てきますが、コロナがグローバルな経済停滞をもたらしているので日本だけの話ではないです。また震災の時と違って少なくともワクチンの開発までは経済活動の停滞が続くと思われますしその後もワクチンの供給やその効果によってはまだまだ長期化する可能性はあります。
したがって、単に業種によって銘柄を選ぶというよりはそれに加えて外部要因に対してビジネスモデルを柔軟に変えられる対応力や決断力を兼ね備えた企業が伸びていくのではないか。
ECにおいても脱プラットフォームが進んでいるし、モノ以外にも注目してみると、例えばインバウンドに頼ることなく「マイクロツーリズム」というコンセプトを掲げて国内需要の取り込みに注力している星野リゾートなどが良い例だと思います。
https://www.hoshinoresorts.com/sp/microtourism/
https://diamond.jp/articles/-/243281引用されている資金循環統計は3月末の数字です。株価が下がって個人金融資産の総額が多少減ったとはいうものの、現預金は前年比で増えており、その後10万円の一律支給があって株価も戻しています。少なくとも今のところ家計は節約した分の消費余力を持っていて、消費の制約は自粛に伴う心理的なものが大きそう。
「過去のショックイベントの時も、二度と回復しないようなマインドに陥ったが、結局、戻るべき支出は回復していった」とありますが、消費は中長期的には所得と密接に関係していますから、失業が急増して所得の急減が続くようなことが無い限り、減りっぱなしということはありません。ムードが変われば消費余力が一気に出て来ることもありそうですが、メディアも自治体も感染拡大を強調して不安と自粛を煽るなか、実際はゆっくりとした回復になるでしょう。新型コロナウイルスが生活様式や価値観にまで影響を及ぼしている以上、その過程で消費のパターンが変わるのは避けられません。「めちゃ売れるもの」「もう売れないもの」の感覚は、多くの人が既に抱いているイメージとさして変わらないように感じます。穏当な見方じゃないのかな (@_@。フムフムこれからは「本当に必要なものは何か？」という必需品が再定義され、本当に必要なもの以外への支出はどんどん見直されると思います。
逆にマーケティング視点では、いかに「必需品」や「必要体験」であるかを消費者に理解してもらえるかが重要。
商品やサービス、ブランドイメージを根本から見直して、withコロナのニーズを先読みした取り組みが求められると思います。
