【週末に学ぶ】サウジ王族の「感情」で動いた原油価格
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岩瀬昇氏の解説記事はいつも分かり易く、また示唆に富んでいます。今回も長期的なエネルギー多様化による石油需要の減退とコロナによる移動の制約による一時的原油余剰のショック、そして、三大産油国（米国はシェール）のお国事情と各国損益分岐点生産原価の分析を、俎上に載せて、急激な価格変動を説明されています。そして、中期予想は「2020～2021年は、もちろん市場の常でオーバーシュートはあるものの、基調として45～50ドルを天井とする展開」と述べておられます。我々は、明確な見通しの背景にはこの前提条件があることが理解できている訳ですから、この前提以外の要因、すなわち、ここで取り上げられなかった中東情勢（ホルムズ海峡）の混乱やエネルギー大消費国である中国経済の動向などに注視すればいい、ということが判るようになっています。世界人口が早ければ2050年をピーク（90憶人弱）に減少に向かうという長期的予想（「2050年世界人口大減少」 D.Bricker/J.Ibbitson共著、文藝春秋刊）も出てきていますし、大きな地政学的波乱がなければ、Withコロナの状況も長期化するとみれば、暫くはこのままこの岩瀬氏の予想価格帯で推移するのではないかと思います。
注目のコメント
世界３大産油国といえば、米国、サウディアラビア、ロシアです。1日あたり1千万バレル以上生産するのはこの3カ国だけで、他の国を大きく引き離しています。冷戦時代は、米国とサウディアラビアの同盟が、価格決定に最も力がありました。2016年からサウディアラビアとロシアが接近し、「OPEC+１」として原油価格決定の主導権を握ろうとしたのは、この2カ国が組むことで、より大きな原油収入を得ようとする試みのはずでした。
サウディアラビアには価格調整に同調する国として、アラブ、アフリカ諸国やベネズエラなどから成るOPECがあります。ロシアは、アゼルバイジャンをはじめ中央アジアやコーカサスの諸国と極めて近い関係にあります。イランもロシア寄りです。
これらに加えて、現在は、中国石油天然気集団を中心とする中国石油産業が、アフリカなどでの増産を進めています。
2020年3月にサウディアラビアが大増産に走ってしまったのは、確かな勝算や見通しがあってのことではなかったでしょう。ロシアと折り合いがつかなかったのはやむをえないとしても、だからといって大増産に走るのは、合理的な決断ではありません。一応、「圧倒的な低価格で世界中のシェアを奪いに行く」といったような大戦略らしきことを吹聴してはいました。しかし、やらかして走り出してしまった後、あたかも元から大戦略があったかのように見せて失敗を糊塗しようとする、というのは、軽率で弱みを隠そうとする人間ならよくあることです。
サウディアラビアには焦りがあります。人口は過去40年間で1000万人から3000万人へと3倍に増えました。その間、世界全体の石油消費量は3倍になったわけではなく、せいぜい1.5倍です。原油価格は、1970年から2011年までは跳ね上がり続け、1バレル110ドルに達したこともありましたが、今は40ドル前後で、1980年の倍です。そして、今年は特別な需要減少があります。
ロシアもサウディアラビアも、原油（と天然ガス）以外には有力な歳入源などなく、シリアやイエメンでの戦争に深入りし、財政の不足は、国民の生活や年金を切り詰めることで補っています。どういう体制であれ、国民の生活を壊滅的に破綻させて無事で済む政府などありません。どちらがより苦しいかといえばサウディアラビアで、今年と来年あたりは正念場でしょう。4月に「マイナス価格」という衝撃的な価格を記録し、現在40ドル台を中心に、依然として揺れ動く原油市場。コロナ前は60ドル台、2014年は100ドル台だったことを考えると、非常にボラティリティが高い商品だということがわかります。なぜここまで、原油価格は揺れ動くのか。その背景には、どのような国際政治上の力学があるのか。日本のエネルギーアナリストの第一人者である、岩瀬昇さんに解説していただきました。
サウジはMBSが「右向け」と言ったら右を向く国。ロシアはプーチンが「右向け」と言ったら「半分だけ」右を向く国。アメリカは、トランプが「右向け」と言ったら、民間企業が「うるさい。自分のことは自分で決める」という国。なるほど。
