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大学病院に勤務してますが、労働時間や診療内容に対する賃金が格安なのは別に今に始まったことではなく、そもそも日本の医療全体は医療者の過重労働で支えてきていたと思ってます。
感謝していただいて悪い気はしないのですが、「最前線で働く医療者に感謝」と言われても、「もともとヤバイ環境だけどね(^_^;)」としか感じなかったのがリアルです。リモートワークなどの普及に対してコロナがドライバーになっているように、日本の医療体制の改善のきっかけになったら不幸中の幸いかな、と思ってます。

ちなみに、自分の勤務する病院では院長から労いの御言葉とともにボーナスはしっかりでました。普段そこまで賃金に無頓着な方でしたが少し報われた気がしました。やっぱり大事ですよね 。

まさに、元メジャーリーガーの「誠意は言葉ではなく金額」ですね
せめて新型コロナと真摯に向き合った医療機関だけでも報われる社会であって欲しい。
どこも嫌がった初期の新型コロナ患者を受け入れ、多数の院内感染を出してしまった永寿総合病院は有志のクラウドファンディングにより、各職種に手当てを支給できるようになりました。(気持ちとしてはすごく嬉しいとは思いますが)それでも1人5万円。この寄付を立ち上げた人も医療関係者ですし、私もそうですが多くの寄付が医療関係者からだったのじゃないかなと推察します。傷の舐め合いで終始しては長くは持たないでしょうね。
もともと、日本のすばらしい医療体制は、
正直、医療関係者のボランティア精神と熱意で支えられている部分が大きい上に、

受診控えだけでなく、
コロナの感染対策のために通常の診療が絞られたり、
COVID-19患者さんのために病床をあけておかねばで、その分他の患者さんを受け入れられず、

他の業種と同様に経営的ダメージは大きいです。

ですが、医療は社会のインフラですし、
維持しなければと、各病院必死で努力しています。

ただ、病院はいわゆる営利組織とは違い、診療報酬が決まっている以上、
保険診療では、経営の工夫にも限界があります。

先日も京大病院がクラウドファンディングをはじめましたが、
本来、インフラ整備として行政がやるべきですし、
本業の医療以外の部分にエネルギーを割かねばならない状況はつらいです。
COVID-19パンデミックによって、医療機関も受診控えとなり、経営悪化に陥っています。町の診療所だけでなく、大手も病院も影響は甚大。退職者が増えると、コロナにかぎったことではなく、医療崩壊につながります。
娘が女子医大で医師として働いています。一般論として、過酷な労働環境にもかかわらず報酬が少なかったり、経営に不安があったりするとしたら、日本の医療が崩壊しかねません。また、楽して稼げると言われる科にばかり医師が集中して、高い倫理観の下で真面目に働いている医師が報われないようだと、公平感が損なわれ、医療に歪みが生じてしまいます。国はこうしたとことに、きめ細かく目配りをして欲しいです。

<追記>
西和子さん、女子医大の医師のボーナスは今回ゼロになってます。事実無根のことは書かないでください。経営体制がいいかどうかは別ですが。
>新型コロナウイルスの影響で受診控えが広がり、経営が悪化したことなどがあげられていたということです。

コロナと戦っている医療従事者のボーナスが引き下げられるのは不当ですが、コロナとはまったく関係ない医療機関での「受診控え」が原因であればやむを得ないと思います。

意地悪な言い方をしてしまえば、受診する必要のない人の受診で収入を上げていたのですから。

健康保険財源の減少にも歯止めがかかってくるので、社会全体としては望ましいことです。

余談ながら、弁護士費用だって「依頼者が1割負担」であれば、困窮している弁護士がもっともっと豊かになります(笑)
医療機関にこそ、手厚い国のサポートが必要だと思います。
以前、NPの特集記事でも医療機関の経営苦難が取り上げられていましたが、ある種の矛盾が起きている領域。
危険と隣り合わせで業務従事している中、手取りも下がるという現実は何とか解消しなければいけないと思います。
いま進行している医療崩壊は、新型コロナ感染者が殺到することが原因ではなく、患者の減少で経営が行き詰まることが原因だと思います。
平時から日本の特に大病院の医療関係者は、国際的に見てとても薄給で激務をこなしている。それにコロナが大打撃となって、手を打たなければ医療制度全体のレベル低下に繋がる。コロナの再感染拡大が一番影響するのも大病院の外来だから、国民もある程度協力しないと
【ある程度は仕方がない】

経済やお金のことは医療従事者が疎いところなので、これはそっちの専門家にお任せですが、なんとも世知辛い世の中‥。コロナで患者さんが減ってしまった医療機関や診療科はともかく、少なくとも頑張ってコロナと戦っている医療者に悲しい思いをさせないで欲しい‥。
日本放送協会(にっぽんほうそうきょうかい、英称:Japan Broadcasting Corporation)は、日本の公共放送を担う事業者。よく誤解されるが国営放送ではない。日本の放送法(昭和25年法律第132号)に基づいて設立された放送事業を行う特殊法人。総務省(旧・郵政省)が所管する外郭団体である。 ウィキペディア