住民が移動ルートも健康データも提供　トヨタが作る「未来都市」に人は集まるか

「みなさんは、この人、正気じゃなくなったのか?　日本版ウィリー・ウォンカかと思うかもしれない」。今年1月、米国のハイテク見本市で、トヨタ社長の豊田章男は聴衆に語りかけた。ウィリー・ウォンカとは米映画「チャーリーとチョコレート工場」の風変わりな工場長。自らをその「変人」になぞらえたのは、日本の富士山のふもとに「未来都市」をつくると宣言したからだ。

静岡県裾野市の子会社工場跡地につくる実験都市の広さは約70万平方メートル。自動運転の電気自動車が街を走り、住宅や室内用ロボットなど、あらゆるモノをネットでつないで実験する。最初は同社従業員や退職者、技術者ら2000人が暮らし、被験者として生活データを提供。世界から参画者を募っており、共通語は英語になるとみられる。2021年初めに着工する予定だ。

目的の一つは、車の移動データの収集と研究だ。住民の移動パターンを分析し、渋滞解消につなげる。道路は、車と歩行者それぞれの専用道、双方が通行する道の三つを整備。車の走行データを管理できれば交通事故も減らせると見込む。街では、住民の体温など健康状態をセンサーなどでチェックし、感染症拡大を防ぐ。オンライン診療も想定される。

一方で、車の移動経路や医療面の個人情報は丸ごと把握される。収集データをだれが管理し、どう活用するかは未公表だ。スマートシティーと呼ばれるこうした構想で先を走るのは、カナダでグーグル系企業が進める計画だが、企業側のデータ独占に住民が反発し計画は見直しを迫られた。

社長の豊田はトヨタのプロジェクトを「私にとっての『フィールド・オブ・ドリームス』」と表現する。車や住宅があって、それをネットでつなげるという発想を、最初に「街」があり、そこに車や住宅をつなぐという発想に転換し、街のプラットフォームを握るプランだ。映画では農地をつぶしてつくった野球場に往年の選手が集った。この未来都市に人々は集まるだろうか。