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ブラード総裁のような楽観論も含めて、一連のコメントが示唆する今後のポイントは、Covid-19の重症化比率を低下させることができるかどうかという点と、現在の政策対応が順次終了しても自律的な回復が可能かどうかの二点だと思います。

しかも、これらの二点は相互に関連しています。なぜなら、前者がワクチンや特効薬を待たずに達成できれば、経済活動の着実な再開が確保できることになり、強力な政策の下支えがなくても、米国経済は回復軌道を辿ることができるからです。

ただし、大統領選挙が近づいている上に、トランプ大統領のスタンスの問題もあって、経済活動の再開に関する意見や判断がファンダメンタルズに基づくと言うよりも、政治的な要因で左右される面が大きくなっている点は大いに懸念されます。この点は、政策対応の延長ないし手仕舞いに関する判断にも当てはまります。

その意味では、影響力はともかく、中央銀行を含む官民の専門家が中立的な立場から情報や意見を発信することが一段と重要になっています。