日本の（特に都心の）狭い住宅事情が、在宅勤務の定着を阻んでいるという側面もあると思います。家族と同居している場合、仕事のためのスペースを確保できないことも多く、一方で単身者の場合には、狭い空間で仕事だけをしていると息が詰まって苦痛だという声も多く聞きます。

在宅勤務とオフィス勤務を組み合わせたり、ワーケーションを取り入れたり、自宅近くのシェアオフィスの利用を認めるなど、社員の声を聞きながら様々な選択肢を用意し、フレキシブルに対応することが必要だと思います。

あわせて、在宅勤務を選択している社員には通勤手当に代えて、在宅勤務手当（通信環境の整備等、快適に在宅勤務を行うための手当）を支給するなど、検討すべきことは沢山あります。未曾有の状況だからこそ、社員のニーズを積極的にヒアリングして、とにかく色々やってみてはどうでしょうか？

そうした姿勢によってエンゲージメントが高まり、社員のモチベーションは向上し、組織は活性化され、結果として企業の競争力に繋がっていくのだと思います。