美術分野への公的支援を。アーティストらが緊急対策要請の賛同者募る

コメント

注目のコメント

• 八田 浩

  株式会社ロケットスター 取締役　共同創業者

  ・2020年07月01日

  文化支援といえばルーズベルトのニューディール政策では連邦美術計画のもと、5000-10000人の芸術家が雇用されたそうです。ニューディールの柱の一つ。
  同時に美術品購入による寄付控除の税制も整えられ、当時からニューヨークはアートの中心です。そこまでしろとは思いませんが、日本に芸術家はたくさんいるのに、東京の市場価値は低い
• 水野 祐

  シティライツ法律事務所 弁護士

  ・2020年07月01日

  私も呼びかけ人の1人として参加させていただいています。ウェブサイトの下のほうに賛同者として入力するフォームがありますので、ご賛同いただける方はぜひお願いします🙇‍♂️
• 各務 篤史

  一級建築士 建築設計

  ・2020年07月02日

  世界にいる金銭的に困窮したトップアーティストを、戦略的に日本に招聘するための資金にするなら理解できる。
  ナチス下で亡命したユダヤ系アーティストを受け入れて、のちにアートの中心的存在感を示すようになった米国のように。