マイクロソフト、コロナ失業2500万人にIT教育 無料で

コメント

注目のコメント

• 崔 真淑

  エコノミスト『投資一年目のための経済・政治ニュースが面白いほどわかる本』発売！ Good News and Companies 代表取締役

  ・2020年07月01日

  パリで生まれた全部無料のプログラムスクール42を想起させる取り組みですね。宮川(2020)では宿泊業やサービス業での連鎖倒産や失業増の可能性を指摘しており、特定業種で他業種にスイッチングする時に何が課題になるのか？そこでの従業員の方が伸びしろのある他業種に行くにもスキル面で心配もあると思います(私も他に行けと言われたら課題山積です)。そこで必要な国の施策が、失業手当だけでなく、スキルアップの機会。これまでは国が行なってきた施策でしたが、意思決定の早い民間企業頼みの展開は増えそうな予感
• 村上 臣

  『転職2.0』著者/武蔵野大学アントレプレナーシップ学部客員教員

  ・2020年07月01日

  マイクロソフト、リンクトイン、ギットハブ。グループ各社が総力を上げて求職者への支援をはじめます。英語圏がメインですが、特に米国では社会人の数=リンクトイン会員数ですので、非常に社会的にもインパクトのある取り組みになるでしょう。
  人材の流動性の高さは、不況時の失業率の高さに跳ね返ります。しかし、雇用保険や職業訓練などを利用しながら再就職していくことで、企業は事業モデル、個人はスキルのアップデートに繋がります。そう考えると、日本の生産性の低さは、人材流動性の低さと関係しているのかもしれません。雇用を守りながらどうアップデートをするか。どの企業も、人材教育への投資強化が必須となるでしょう。
• 長谷川 祐子

  PN長谷ゆう。翻訳者・ライター。ビジネスとダイバーシティを中心に取材・執筆・翻訳

  ・2020年07月01日

  サティア・ナデラCEOの「（コロナで）最も影響を受けた人々に対処し、誰も取り残されないようにする」、というのがいいですね。
  記事にもあったように、当初のコストは高く感じられるかもしれませんが、従業員の再教育は企業の雇用戦略として長期的な効果が期待できると考えられます。職種にもよるでしょうが、「日本も米国みたいに成果主義でいつでもクビにできればいいんだ、そうすれば生産性が上がる」というのは、人材の流動性を曲解した考えで、サステナブルでないし、時代遅れだと思います。