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ここは本当にそう。

> 筆者は昔、シンガポールの建国の父リー・クアンユーに、近い将来、中国がアメリカに代わって世界の大国の地位に就くと思うか質問した。リーは「ノー」と答え、その理由として、アメリカには全世界から有能な人材を引き寄せ、多様性と独創性に昇華させる力があると指摘した。一方、中国には強力な漢族ナショナリズムがあるため、このような開放性を確保するのは難しいだろう。

なんだかんだ言って、僕みたいな英語訛りまくりの外国生まれ外国人が、ちゃんとアメリカ人と同じ土俵で不自由なく競争させてもらえるのです。腐ってもアメリカ、やはりこの国の開放性はすごい。日本や中国のトップ企業を見渡して言葉に訛りのある外国人CEOがどれだけいるかって話です。まあ、アメリカというより、カリフォルニアという方が正しいかもですが。
でしょうね。
中国は依然として米国中心の外需依存とエネルギー純輸入国ですし、対内直接投資も不十分です。
さらに、変動相場制もとっていないため資本移動の自由化が壁になり、ドル基軸通貨も簡単には変わらないでしょう。
ジョセフ・ナイ氏はソフトパワーの提唱者。米国東海岸から米国の世界戦略の観点で中国を眺めればこういう見解になるのでしょうが、東アジアのリージョナルパワーバランスの枠組みの中で考えると中国発のテクノロジー企業の台頭に見るように中国のソフトパワーは政治・経済面共に強力。このあたりは誤認ではないかとさえ思います。最近の論文でも探してみようかな。
ポジショントーク半分ですが、ワタシは、研究指導を含む、大学院教育の差が大きいとおもっています そしてその教育の差の多くは、個々の教員の力の差に起因するとおもっています そしてその力の差は、世界中から集まる、(その中から将来教員になるであろう)学生さん達の才能の和に起因しています

なので、最近の、我が大統領のビザ抑制への動きには、非常な危機感を感じます 11月で一旦リセットなら良いのですが、あと4年もこの傾向が続くと、学者およそ一世代に影響が出ます その世代に教育を受ける学生さん達、またその次まで。。。と影響は計りしれません
勝ち負けがちゃんとつくと思う?
そんなわけ無いじゃん。