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外食企業「テイクアウト&宅配」で分かれた明暗

東洋経済オンライン
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  • マーケター

    テイクアウト&宅配が伸びるなら、家賃の面で店舗面積が小さい方が効率的。
    真の勝ち負け・明暗はそういった側面も考えて判断したいところです。

    それにしても、コロナ禍における宅配ピザ業界の売上推移を分析した記事がないのは不思議ですね。
    あったら読みたいのだけれど。
    上場してない企業が多くてデータが集まらないのかな。


注目のコメント

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    株式会社TPL 代表取締役

    テイクアウトに関しては、「低価格×生活導線」が売れる立地条件なので今回いきなり始めても適さない企業が多かったです。

    次にデリバリー商圏広い分、家賃を抑えられる三等立地辺りに出店したいところ。今後デリバリー本業で攻める企業はそこを抑えて複数ブランド展開。既存事業に付加するタイプは通常売上の3割補填を目指して外部パートナーと組む展開が一般化しそうです。


  • スパイカ株式会社 代表取締役

    マクドナルドの事業計画は店舗の全面交通量の5%を集客することを前提としています。この前面交通量5%集客数はイートインで捌ける人数ではなく、テイクアウト販売を前提としているため、テイクアウトやデリバリー対応策がコロナに関係なくシステムシステムとして出来上がっていました。
    ケンタッキーも全面交通量を重要視しており、テイクアウト需要への対応が事前にできていた。モスバーガーの2等地戦略は、テレワーク化した需要にマッチしていた、そのためこの3社の売上が好調だった、とみるべきかと思います。
    緊急事態宣言の自粛内容では、居酒屋業態が厳しいのは自明の理。
    今後は、ワタミが事業ポートフォリオの拡充のために人材業に進出する、コロワイドが2020年3月期に64億円の赤字を出しても、業態ポートフォリオの拡充のために大戸屋の買収に力を注ぐように、各社それぞれが新たな手を打ってくると思います。
    寧ろ、新たな手が打てないチェーンは淘汰されて行く時代に入ると思います。


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