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「今後、YouTubeで観られる無料のコンテンツで十分と感じる人は、おそらくこれから先もコンテンツにお金を支払うことはしないと思います。」
とありますが、テレビもYouTubeと同様に無料のコンテンツであり続けてきたはずです。
言わんとすることはもちろん分かりますが、今後結果的にオンライン上の不人気番組、人気番組への予算配分にメリハリがつき、リアルイベントの希少性は変わらず、プラットフォームやビジネスモデルは変わるものの、コンテンツの多様性は担保されるような気がしています。
YouTubeもネトフリもコロナ前からあったし、その中でライブなどのリアルイベントは好調であった。
テレビも無料視聴、広告マネタイズなので、ビジネスモデル的にはYouTubeとほぼ同じ。
この状況が危険というのは矛盾してますね。

YouTubeもそうですが、無料&広告マネタイズのテレビ視聴者が、有料のNetflix等に奪われてるということに関しての危機感も持った方が良いのではと思います。
これは純粋にコンテンツのレベルの差だと思う。

また、YouTubeにメディアが移行しても、確かに古参のYouTuberは自分で企画から撮影、編集までしているケースが多いですが、最近のタレントYouTubeチャンネルは脚本家や撮影、編集を分業でやってますよね。必要となるスキルは変わってくると思いますが、分業で作り上げていくというスタイルは一定数継続されるとも思います。

危機だ危機だという前に、環境変化を的確に捉えて、自社のあり方を変えていかないと生き残れないと思う。
普通に有料コンテンツやサブスク売れますよ。YouTubeを入り口にして。
仰ることは分からないでもないですが、YouTubeネイティブの世代でも、さすがに海外のオペラや演劇を「無料のコンテンツ」とは思わないのではないでしょうか。価値が分からない人も含め、マスの興味を惹きつけようとするとそういう人が紛れてくるだけであって。

テレビを通じて、国中を巻き込むようなエンタメの巨大ムーブメントを作るのはもう難しいのかもしれません。だとすると、従来のような広告モデルでの回収も厳しくなる。行きつくところは結局コンテンツの中身のような気がするのですが…。周りには、「テレビは見ないけどNETFLIXやHuluは見る」という人、多いです。
音楽サイドから見たYouTubeは、通常の有料音楽ストリーミング(Appleミュージック、Spotifyなど)と比較してもバリューギャップの問題があり、凡そ一再生に於いて20分の1しか音楽権利者には入ってこない。確かにコンテンツIDを取得する事に寄ってカバー動画からの収益を、自動的に回収してくれるメリットはあるが、それでも少額。アメリカではセーフハーバー条約の見直し、EUでも権利者保護の法制化が着々と進んでいるが、知財デジタルの最早、後進国の日本においてはその流れに完全に取り残されているのも事実。国内の有料音楽ストリーミング普及率も低い中、世界に足並みを揃える形でYouTubeからの妥当な権利者への金額の回収が望まれる。
今後は課金が難しくなる的な主旨のことですが、それはまさにで課金しないくせがついてしまうと会場に足を運ぶ数が減るし、本も映像も買わなくなるのが実際です。

無料化していく流れは理解しているけれど、そこへのリスクは当然考えて慎重になっています。
逆に、今までいかにエンタメの過剰供給してきたか、ということの現れのような気もします。確かに弁当にメイクに、裾野の広い業界ではあると思いますが、果たしてどこまで必要なのか。ドラマ作り過ぎ。
登録前の部分しか読めなかったですが、エンタメ業界が止まることの波及効果は凄まじいものなのですね~。

コンサートなどだと、コストがかさむのでグッズの売り上げで何とか成り立っていると聞いたことがあります。

グッズ販売業者、一番最初に出てきたお弁当屋さん・・・私たち一般人には想像ができないところに波及していることに気づかされました。
エンタメ業界は当面厳しい状況が続きそう。。。ビジネスモデルを変えていかないと多くの業界関係者が破綻してしまう。コロナ後は新しいエンタメの形が複数できているくらいの変革だ迫られている。頑張って乗り切ってほしい。
地上波のテレビと同じでタレント自身への身入りは大きいと想定すると、厳しくなるのはテレビ局や既存のメディアになり、大手芸能事務所も影響は受けるだろうが、時代の流れなのではないだろうか。YouTubeもみられているが、Netflixのように有料のものもよく見られるようになっている。
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こうした状況が1年も続けば、「コンテンツは無料なんだ」という意識が根付いてしまいます。今後、YouTubeで観られる無料のコンテンツで十分と感じる人は、おそらくこれから先もコンテンツにお金を支払うことはしないと思います。このような影響は、エンタメ業界に中長期的にボディーブローのように効いてくるはずです。
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