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年内にも薬事承認へ 「デジタル薬」国内初登場

ワールドビジネスサテライト(WBS)
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    マウントサイナイ大学 アシスタントプロフェッサー

    アプリで治療を行うモバイルヘルスは、今後も様々な疾病に広く定着していくでしょう。喫煙だけでなく、糖尿病や高血圧などの生活習慣に密接に関わる疾病や、精神疾患が対象になることが予想されます。

    ただし、あくまで臨床試験を経て有効性が確認されたものが保険適用となり、治療に用いられるということに注意が必要です。

    今後考えられる懸念として、似て非なるジェネリックのようなアプリが横行する可能性が考えられます。医師の処方を介さなくて済むため、処方アプリよりも安価に簡単に入手でき、処方アプリ定着後にビジネスとして横行する可能性があります。

    それが結果として健康を高めれば良いのですが、処方アプリ開発のプロセスに歪みが生じ、結果として有効かどうかよく分からないアプリが普及してしまう結果にもつながりかねません。

    国家としては、有効性の示された処方アプリを守り、選択的に広がる仕組みを早急に整備しておく必要があります。


  • 株式会社フィルダクト 代表取締役CEO / 医療政策

    cureappの取組はとても勉強になります。
    治療アプリと題していますが、予防領域における行動変容のみならず、医療費高騰や画一的なクオリティ面での課題など広い視野で課題解決に取り組んでいるなと。 
    モバイルヘルス市場としては、海外でも成長段階の領域で、今後も注目です。


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    リブライトパートナーズ 代表パートナー

    米国Teradocはコロナで株価3倍、英国Babylonはユニコーン、中国ピンアンは億単位のユーザ数、当社投資先インドの首位Docsappも爆進中。日本も遅咲きブーム到来ですね。


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