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「導入当初、(仕事の)生産性が3分の1まで落ちた」ということで、テレワークそのものの否定ではありません。永守さんご自身も、働き方を変えていかなければいけないと繰り返し発言されています。

しかし、そうしたテレワークによる事務仕事の生産性を、きっちり測定しているのが驚きです。そして、生産性の落ちた原因を突き止め、そこに対する手当てをしている。ここまでやらなければ、「働き方改革」とはいえません。日本電産はさすがです。
株主総会後の記者会見で「当初、生産性が3分の1まで落ちた」というのは、率直で且つ勇気ある発言だと思います。肌感覚でなくデータに基づくものなのだと思いますが、どのように計測されたのか非常に興味があります。しっかりと計測できたのであれば、課題のあぶり出しも可能でしょうし、改善の手も打ちやすいですね。多くの日本企業にとって学ぶところが多いと思いますので、より詳しい取材ないしはインタビューをNewsPicksに期待しています。
日本電産株式会社(にほんでんさん、英語: Nidec Corporation)は、京都府に本社を置く日本の電気機器製造会社。 ウィキペディア
時価総額
7.93 兆円

業績