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(最初にお断りしておきますが、記事の内容を否定するものではなく、別の視点も重要という意味を込めて下記を書きます)

業界、業種で括ることに若干の違和感を感じます。

私がいる電気系の業界では、15年ほど前に「人気凋落」の文字が各種マスコミで踊りました。電機系メーカーの勢いがなくなり、半導体も立ち行かなくなった頃です。関連学科を志望する学生の数も目に見えて減りました。

IT系は別だろうと思われるかもしれませんが、当時は世界的にComputer Science系学科の人気が落ちたときでもあります。「IT?自分の家にパソコンあるし、自分の携帯も持ってる。これがITでしょ。大学でITなんて学んでなんになる?」と本気で言われた時代です。今となっては笑い話もいいところですが。

いまはちょっと状況が違うように見えます。

ここで言いたいのは、「コロナが~~」といった短期的な視点でものを見るのではなく(当然目の前の収入も必要です)、付け焼刃的なスキルを身につけるのでもなく、真に実力をつけておくことだと思います。逆に、実力さえつけておけば「落ち目だ」と言われる業界ですら、活躍できる場はいくらでもあります。業界・業種がどうこうではない。

特に、学生さんでこの種の記事を読まれている人がいたらよく考えてください。職業の選択は向こう40年間の人生を決めるものです。目先のことだけを考えて行動しないことをおすすめします。40年前、どんな職業が花形と言われたか調べてみると良いです。
コロナショック後も、専門性が高い高年収層は、求人も比較的減っておらず、オファー年収も減っていない。反対に、未経験や経験が浅い層の求人は減っているーー。

就職氷河期世代の採用を減らし、結果として今、優秀な管理職不足を嘆く企業が多いことを考えると、若手への人材投資は長い目で考えて頂きたいものです。
本稿のデータにも反映されていますが、私なりにまとめるとキーワードは1にグローバル化、2にDX、3に投資だろうと考えます。そのいずれかまたはすべてにかかわる職種、業種は給料が上がり、その他は下がるないしはフラット、というマクロ基本感と考えます。

日本国内は市場パイが減りこそすれ増えず、デフレは継続こそすれインフレ政策は今後とも失敗し続けるため、グローバル経済に乗っからないビジネスは給料を上げたくても上げようがない。

マーケットをみても明白、ITセクタの一人勝ち。リモート、無人、自動、非接触etc DXは向こう数ディケイドのメガトレンドでそこに新産業と既存産業の改修需要が、過去数ディケイドにおけるインフラ公共投資を使った需要創出に替わり主役となる。

世界は資産インフレ物価デフレの方向性が止まらず、ピケティのr›gがいよいよ拍車がかかっている。よって投資なき労働は経済的に厳しさが増すばかり。

今はまだデータに反映されきっておらずその傾向はますます顕著になるでしょう。
今一つピンとこない説明でした…

公認会計士で言えば、財務諸表を読み解く力があり、英語で仕事が出来れば、恐らく食いっぱぐれることはないと思われます。
転職にも2種類あり、新しい刺激やより高いステージを求める転職と、今の職場に見切りを付ける転職です。
前者の転職は、今のような混乱期の方が見つかる可能性が高くなると思います。
そして、この場合には、企業が提示する給料が下がることはないと思います。
このような時期だからこそ、必要な人材には見合った金額や条件が提示されるはず。
ジョブディスクリプションと自分の力、将来のキャリアパスを分析すべき。
その場合、業界の動向・世界の動きなどの広い視野が必要。
最後の方、めからうろこ。
職歴ベースに転職先を考える(職種、業種)でなく、
ビジネスパーソンとしての提供価値ベースで転職を考えると言うこと。普段からパフォーマンスだけでない、コンピテンシーのアセスメントをやっておかないと『わたしの提供価値って?』となりそうな。
経験がないから採用しない、経験がないから応募しない、といった楽観的かつ悠長に構えていられる時代は採用側応募側双方にとって終わってますよ。
Connectedな時代には、業界も職種も境目がなくなるのです。それに柔軟に挑戦できる者のみが、市場から必要とされるキャリアを形成できる時代です。
自分の業界でいうと『コンサルティング・専門事務所』は玉石混同。今やらなくてもプロジェクトはストップまたは規模縮小となるため、仕事が減りますが、この時期だから発生するM&Aとか事業再生系の仕事は比較的ニーズは高いと思います。

また、絶対に欠かせないインフラ系のシステムや売上の増加に繋がる投資に直結するプロジェクトに関与していれば、これまた安泰かと。

監査法人で見ると、こういう時期ですが、退職する若手はコロナ前ほどではないにしても、一定数出ているようです。
減らないランキングというより「今のところ減ってないランキング(暫定)」な気はしました。キーワードに挙げられている【1】組織運営の見直し、【2】withコロナの事業変革、【3】働き方改革のどれもここ数年一時的にホットだとは思いますが、その後は分からないですからね。

たとえばBCPがあげられていますが、BCPについてはほぼすべての企業が見直しているでしょうが、1年もすれば完了して終わりでしょう。東日本大震災でほぼすべての企業がBCP刷新したと思いますが、すぐに熱が覚めたように感じます。→今後市場価値が上がるというより、今上がってるというのが正しい気が。

個人的な「へぇ」ポイント
・全体的に求人数は減ってることが確認できた
・600万円台がもっとも減ってないこと
今後市場価値の上がる職種として出てくる新規事業開発やバックオフィス。いずれも外部のプロ人材(フリーランス人材)をお願いするのも手です。そういうご提案をしていきたいです!
この連載について
我々は、withコロナで変わった、非効率を解消したワークスタイル、新しい幸せのカタチが生まれたライフスタイルを、今更、元に戻すことは出来ない。 それは企業も同じだ。コロナショックでつまびらかになった、会社にとって本当に必要なビジネス、人材を見極める段階に直面している。我々は、コロナ後の「新しい世界」を「ニューノーマル(新常態)」として受け入れる段階に入っている。では、我々の直接の仕事や働き方を左右する、雇用、働き方、評価と給料などの「ニューノーマル」とは?