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そりゃ来夏開催に100%集中するだろうけど、IOCが頑張っても新型コロナ感染が世界的規模で落ち着かないと難しいといわれているし、自分の努力でなんとかできるものではない。中止論は、現時点で中止しろというものではなく、来夏ダメだったら中止するしかないんじゃないの?というものなのではないでしょうか。この公式見解が中止論を打ち消すとは思えないのですが。
アフリカ諸国や中南米地域の感染の広がりと第二波の予測がある中で、組織委はどんな状況認識と論理構成で来夏の開催を考えておられるのか、説明する義務があると考えます。尤も説明責任がお嫌いな安倍晋三氏も森喜朗氏も小池百合子氏も決して説明はなさらず、時間が来て状況に押し切られて中止の結論になるのでしょうね。状況を自分に都合良く受け取り判断を先延ばしにするのは、ミッドウェーでもガダルカナルでもインパールでも同様でした。丸山眞男が指摘した日本国リーダーの系譜は何年経っても色濃く残っています。
まあ、オリンピック、パラリンピックは命までも取られぬから、まあ良いか。