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中国やアメリカなどに比べ今まで日本の方は化粧品のeコマース比率が低かったです。コロナ禍の影響だけではなく、これからはeコマースに注力する化粧品ブランドがすごく増えると思います。そこで大事なのは、eコマースとしてのメリットです。消費者からすれば、eコマース購入のメリットがないとオフライン店舗で買う行動をなかなか変えないと思います。(今はコロナ禍でeコマース市場が少し伸びてはいますけど、それがまたもとに戻る可能性もありますからね) eコマースのメリットをどうアッピールしていくのかは今後化粧品メーカーとしての課題になると思います。ちなみに、中国の越境ECなどでも化粧品を販売する時にはインフルエンサーの活用はもちろん、ディスカウントやマイレージサービスなども積極的に行っています。
Eコマースの割合が増えるのは、外的要因によるところも大きく、対面販売からEコマースへシフトしただけでは、とっプラインのグロースは期待できない。 せいぜい 販売場所のコストや人件費がセービングできる程度。
今までリーチ出来なかった層への販売、他ブランドからのシフトを、Eコマースで加速する というのがストーリーだろう。
個人的には、化粧品に関してはコロナ影響は一時的なものと見ています。外出控えは戻っていくし、EC化等の流れは「これまで通りに進む」と認識しています。

「これまで通り進む」という前提で、百貨店などの店舗はさらに厳しくなると思います。そもそも、美容部員さんのお勧めで購入商品を決める人っていまどれくらいいるのでしょうか。アットコスメの口コミで売れる状況はかなり前からですし、インフルエンサーの情報を元に決めている人も相当いると思います。アパレルとは異なり組み合わせ提案の必要性も低い。

店舗の価値があるとすれば、美容部員さん自身がインフルエンサーになるか、インフルエンサーをキュレーションする役割になっていく方向かと思います。もしくは、人はなるべく減らして「いろいろ試せる」価値を残していく(イセタンミラなどの流れ)、といったあたりかと。
eコマースを強化するのは、(大きなトレンドに乗るという意味で)正しい戦略でしょう。

ただ、コロナ禍は化粧品会社に根本的な打撃を与えたと言われています。

在宅勤務やテレワークがすすむと、化粧品を使う頻度が少なくなる。

もともと、eコマースで化粧品を販売していたところでも売り上げが減少している原因が、これだそうです。

在宅勤務やテレワークがこのまま継続することを前提にすれば、ネット会議用に簡単に化粧ができる商品の投入などが効果的かもしれません。

それとも、もっとポジティブに「ネット映え」を狙う???
コロナで外出が減った。外出が減れば、化粧品の利用機会も購買機会も減る。つまり化粧品の使われ方も売り方も、両方が変化する。
チャネルサイドだけの変化ではなく、両面の変化がうまくできるかがデジタルシフトが上手くいくかを左右すると思う。
株式会社資生堂(しせいどう、英語:Shiseido Company, Limited)は、化粧品の製造・販売を主な事業とする日本の企業である。化粧品の国内シェア第1位であり、世界シェアでは第5位となっている。 ウィキペディア
時価総額
2.75 兆円

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