イオン今期目標、ネットスーパー５０％増収へ 店舗食品販売の１割相当

コメント

選択しているユーザー

• 竹中 佑至

  ソニー株式会社

  ・2020年06月10日

  実店舗とネット販売を両方やっている場合、その売上比率が今後どう変化してくるのかは気になります。米国小売市場の実店舗-オンラインの売上比率も、本記事のイオンさんの数字と同程度だったかと。これが、2割、3割となってくると、実店舗の役割自体、変わってくるのかも。エンタメ化とかVIP向けに特化とか。

注目のコメント

• 田岡 敬

  株式会社office K 代表取締役

  ・2020年06月10日

  ウォールマートのEC化率アップが順調なのは、注文はオンラインでデリバリーば自宅ではなく店舗ピックアップという使われ方をする割合が多いから。日本でもEC化率を上げようとすれば、記事中にも配送キャパシティがボトルネックとあり、店舗ピックアップに取り組む必要がある。その場合、GMSは商圏が広く通勤帰り動線にないケースが多いので、食品スーパーも含め取り組めると面白いと思う。イオングループには、ダイエーやマックスバリュやその他多くの食品スーパーがある。
• 奥谷 孝司

  オイシックス・ラ・大地株式会社・株式会社顧客時間 執行役員 Chief Omni-Channel Officer/ PhD Student / 共同CEO 取締役

  ・2020年06月10日

  先般も取り上げた通り、如何にBOPIS(Buy Online, Pick Up In Store)、店頭受け取りサービスに対応し、普及させるかも考えないといけない。
  
  店舗出荷にこだわりすぎると店頭オペレーションに負荷がかかり収益化への道は遠ざかる。
  
  売上高だけみているということはないと思いますが、大手さんには是非収益化の実現と、BOPIS 普及活動、マーケティング活動を期待したいですね。
• 山手 剛人

  フロンティア・マネジメント株式会社 企業価値戦略部長　兼　産業調査部 シニアアナリスト

  ・2020年06月10日

  ポストコロナの取り組みとして生鮮ECに最も注力しているのがイオンであることは間違いありません。
  ただし、吉田社長が話す店舗の食品売上の10%という水準感は、大手スーパー各社による既存のネットスーパー（基本的には店舗からのお届けサービス）と同程度です。
  そこからさらに伸ばせるかは、生協やオイシックス等との差別化の可否にかかっていると思います。