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やっていない人ほど懐疑的になる。

ちゃんと経験していないが故に、ネガティブな面ばかり気になる経営陣や上層部の人たち。

スタッフがサポートして、経験させてあげましょう。もちろんプライドを傷つけないように。

テレワークは、在宅勤務だけではありません。多様なスタイルのテレワークがあることを、気づいてもらうことも重要。
"今"と"これから"を二分して考える…その通りですね。
調査結果の詳細を見てみないと分かりませんが、属性、特に、年代別の調査結果があると、"誰が"、"何に"、困っているのかが分かると思います。緊急事態宣言が発令されてから、全ての会議がオンラインに転換し、情報伝達・共有、他者との協働、プライベートとのメリハリなど、随分慣れた頃合だと思う。
ここでメリットを感じられず、慣れなかった人達は、諸々要因はあると思うが、過去の"働く"の当たり前が染みついている人達ではないかと推察する…。デジタルツールなどのリテラシー、言語化する能力、二次元でのコミュニケーションなど、Work from Homeの環境に適用するための新たなスキルの獲得が追いついていないことが挙げられると思う。BEFOREコロナの"当たり前"を、そのまま持ち込んではいけない…。メリットを享受している人達から学ぶことが大事であり、急務である。無論、個人の裁量で全てが解決するものだけではないので、会社として、今後の"働く"をアップデイトするべきである。
完全に感染リスクがゼロになった訳ではない。従業員を安易に危険に晒すようなことは、極力避けたい筈だ…。自社だけでは、変えられない事情があると思うが、コロナ禍騒動が奇しくも、その難しさを軽減してくれている。一度も対面せず、仕事を完遂することが無理ではなくなっている事実がある。
この新たな現実を見極め、自社だけが変われなかったときの最悪のシナリオを考えてみたい。環境変化に適用することが出来なかった顛末は、人類の歴史を見てみると分かる筈だ。
過去に、自社だけではなく、顧客、ビジネスパートナー含め、これだけの人達が賛同した新たな取組みは無かったと思う。
変われない一番の要因、ノックアウトファクターは、"変わりたくない"という気持ちの問題が実は大きいと思う…が、変革の機運を決して逃してはいけない。更なるメリットを享受するために必要な変革活動が具体的に何であるのかを本気で思考することを推奨したい。
コロナという外圧が無理やり進めたテレワーク。「突然移行したにもかかわらず、テレワークに一定の効果を認めている人」が多い。遠隔教育もしかり。日本は自らの意思で改革を起こせない保守的な空気が続いてきました。どんな形であれ、外圧を受け続けるのが今後の戦略という気がしております。
記事にもあるように、一斉一律から一人ひとりに寄り添った人事制度への流れは最早不可避です。

ダイバーシティや働き方改革で言われていたことが、コロナで一層加速しました。ここで一人ひとりに寄り添った人事に転換できないと、投資家や労働者から選ばれなくなる経営課題です。
テレワークを初めて行なって、個人も企業もそれぞれ課題が見えてきたと思います。個人で解決・解消できるものは試行錯誤しながらやっていくといいと思います。そして、企業として制度の改正など必要な場合は、従業員全員で考える良い機会になると思います。
その中にはテレワークに起因するものではなく、そもそも現状の制度がベストでないものも少なくないでしょう。そこをとことん考えることがみんなの理想の職場に繋がるのだと思います。
上司は「部下の価値を理解し、計測できる能力」を磨き、部下は「上司が理解しやすい価値を提供し、生産性を向上する能力」を磨くことで、テレワークは、会社にとって、上司にとって、部下にとって「三方良し」のソリューションになれます。そう信じています。

※個人的な見解であり、所属する会社、組織とは全く関係ありません