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ちなみに、リクルート傘下のIndeedは、コロナの感染拡大を受け、「バーチャルハイアリングイベント」というサービスの開発と開始を前倒したそうです。
このサービスは、この求人に興味を持ったユーザーがクリックすると即座にインタビュー(面接)の日時の予約ができる。
面接時間をブッキングした瞬間にZoomなどのリンクが送られてくる。
一方で、利用企業は「△資格を保持」など条件をいれておけば自動スクリーニングができ、リマインドも全部自動で送れるというサービスだそう。
3月から米国、イギリス、カナダ、フランス、アイルランドの5カ国で提供し、利用者はすでに250社以上だが、日本上陸は未定だそうです。
>リクルートHDの成長はコロナで止まるのか。ポストコロナの時代に向けた同社の挑戦が続く。


最後の結び文に答えるならば、コロナ程度ではリクルートの成長は止まらないでしょうね…。新卒から18年3か月リクルートにお世話になりましたが、退職すると、なお痛感するリクルートの凄さです。
何がすごいって、「変化・成長・進化」に対して異様に執念を燃やす。体力・メンタルともに強めの社員がベンチャー社員以上に働く。利益やコストに対する意識の高さ。(2ちゃんねるでは、「利狂人(りくるうと)」って呼ばれていて、2ちゃんのクリエイティビティの高さに感服しました)

でも、リクルートの事業は「不要不急」の事業領域が多いので、非常時には当然、打撃を受けます。(不要不急って、豊かなライフスタイルのためには要なんですけどね。生きるっていうだけだと旅行もネイルも結婚式も必要ない。)

私の爪も、ステイホーム生活、かつ、ホットペッパービューティーが休止状態のため、数年ぶりの「ネイルなし自爪」になっておりますが、そろそろ営業再開してきたので、また行こうかな。
おそらく、こういうユーザーが多いから、「5月が業績の底」は、おっしゃる通りだと思います。
今期のリクルートが厳しいのは、そりゃそうですよね。

採用はストップして人材・求人関連の需要は減りますし、「ゼクシィ」の結婚市場は自粛ですし、「じゃらん」の旅行は人の動きが止まっていますし、「ホットペッパー」の顧客である飲食や美容院・ネイルサロンは閉店しているし、満遍なく仕事がなくなっていますものね。

政府がみんなに「頑張るな!」と言っているので苦しくなるのは当たり前です。

一方で、海外の大型買収にことごとくしくじっている日本企業にあって、JT、日本電産、サントリーなどと相並んで海外M&Aが上手なリクルートは見事の一言だと思います。

株式市場から付けられているリクルートの評価額は、そのほとんどが買収したIndeedなどの海外事業です。
352社の多くの事業が新型コロナの影響を受けているなら、成長が止まっても仕方がないのでは?それを受けて「リクルートは終わった」とか言わないと思いますよ。
(それを言い始めたら、いろんな会社が終わることになります)

むしろ、これまでの収益モデルでは太刀打ちできないとなれば、次のニューノーマルと言われるビジネス環境にフィットする新しいモデルを生み出してくるだろうし、今までのリクルートはそれを率先してやってきたと思ってます。
COVID-19で、人材に関する考え方が変わりはじめたように思います。コストの多くを占めているのが人件費だと改めて気づいたところが多い。

今後予測される長期業績低迷で、求人ストップ、派遣社員の契約解除で身軽になる企業が増えています。

新たな雇用を創出しなければ、景気は回復しません。雇用創出のアイデアがいま求められています。
僕はリクルートの苦境はこの後に真の正念場が来ると見ている
顧客数がどれだけ減るか?がリボン図の大きな論点で、顧客数が減ると元に戻らない
肥沃な生態系がなければ繁栄できないビジネスモデル
だからこそどれだけ顧客そのものの倒産を防げるか?新しい価値を生み出せるか?を考えてる(はず)
かなり遅れる形となったリクルートの決算発表。コロナの影響から先行きの見通しが難しい中、4月の実績と5月の予測がつく状態になってからの発表という意図だったのでしょう。

内容としては想定の範囲内。人材領域としては(外出にからむ)ライフスタイル>求人広告>人材紹介>人材派遣という順番でコロナ影響が大きいでしょうが、リクルート全体としては人材派遣の売上規模もかなり大きい分、そこまでの落ち込みはなく、わりと早い段階で回復してくるのではないかと思います。

しかし、IndeedとGlassdoorの買収がここまで業績や時価総額にインパクトを与えてくるようになりましたね。。もはや本体よりこれらの2社の株主価値の方が大きいのではないでしょうか。楽天も、2013-2014年にかけてShopifyとEtsyを買収できていたら、リクルートにとっての上記2社のような大きなスケールになっていたのでしょうと少し懐古。
旧来のリボンモデルと呼ばれる、B2Bの顧客を利用者に届けるビジネスモデルは、今回の問題で大打撃を受けている。しかし、それとは異なるビジネスモデルで新たに展開(買収)したindeedや、B2B2Cで展開しているスタディサプリは好調である。
この事は、成長戦略、とりわけ次世代の新規事業開発の戦略を考える上で非常に示唆に富むものではないだろうか。
そもそも成長戦略を考える上での基本は、事業にはライフサイクルがあるからであり、また、今回のケースから見えることは、ビジネスモデルにもライフサイクルがあるということだろう。
そう考えると、今回の感染症の問題以前から生じている問題に、いち早く対処した結果がこのダメージに留めることが出来たと考えるのが妥当であり、その点について、経営戦略の観点から高く評価できるのではないだろうか。
それがなぜ出来たのか、ということも含め、良い題材のように思われる。
リクナビはもちろんのこと、じゃらんやゼクシィのイメージも強いが、売上比率でいくと人材派遣が圧倒的。
M&Aを積極的に仕掛けて、リクルートの事業ポートフォリオもだいぶ様変わりしましたね。
リクルートはIndeed含めて元々デジタルシフトをしていた。とはいえ、ライフイベントは「リアル」の世界。人材紹介や派遣はもちろん、じゃらんやゼクシィもそう。
そういったリアル領域がどう変わるか、また営業の仕方なども含めてどう変わっていくか。非デジタルな部分の変化を見ていきたい。
この連載について
経済ニュースを「数字」でつかむNewsPicks編集部オリジナル連載。NewsPicksが注目する企業の決算・会計から、マーケットの話題、投資まで。様々なテーマを「キーナンバー」で読み解くことで、ビジネスパーソンに必須の「数字感覚」を養おう。
株式会社リクルートホールディングス(英語: Recruit Holdings Co.,Ltd.)は、求人広告、人材派遣、販売促進などのサービスを手掛けるリクルートグループの持株会社である。江副浩正によって創立された。 ウィキペディア
時価総額
6.16 兆円

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