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このように惨状と化したSNSがひとびとのメンタルヘルスに与える影響は、この5年ほど日本に限らず世界的に注目されている。とくにアメリカでは、さまざまな調査から若者の変化が確認されている。
心理学者のジーン・トゥウェンジ(サンディエゴ大学)は、それを率先して警告してきたひとりだ。彼女は、著書“iGen”(2017年/未邦訳)において、さまざまなオープンデータを用いて2012年以降に10代の若者が極端な変化をしていることを指摘している(※2)。
その内容は多岐に渡る。デートや性交経験年齢の上昇、運転免許取得率やアルバイトの低下などもあるが、そうしたことよりも彼女が憂慮しているのは、うつ病と自殺率の割合が急増していることだ。それはデータからしっかりと確認できる。
図にあるように、過去12ヵ月間にうつ病の症状を有した12~17歳と18~25歳の若者の割合は、2011年から5%も高まっている。自殺率や自殺念慮も同様の右肩上がりとなっており、とくに女性はその傾向が強いとトゥウェンジは指摘する(※3)。そして、その要因をSNSとスマートフォンに見る。
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「正義の応酬」のように見える状況も、私は恐いと感じます。内容以前にもう使っている言葉が恐い・・・。目に見える人に優しくすることだけで生きていくのは無理なんですかね、私たち・・・
人間の性質上仕方ないことなのだとすると、記事にある通り、プラットフォームが意思を持って何かしらの制約を設けるか、ルールに違反した人にはペナルティを課す仕組みで解決するしかないのかな、と思います。
むしろSNSによって怒りの逃げ道が作られたという解釈だってできるわけです。そもそもツイッターで書き込みをしている人数はたった1300万人しかいません。なんでもかんでもSNSのせいだと決めつける論法は浅いと言わざるを得ない。
昨年の自殺者は 32552 人で、自殺の動機は、 健康(46%)、経済・生活(24%)、家庭(9%)、勤務(6%)、男女(2%)問題の順。SNSが手助けになっている例も多く存在するはずです。
引用の論文も「スマホ世代」というだけで直接の因果が証明されたわけではないはず。ミスリードだと思います
そこに自らにとって大切だと思える情報はどのくらいあるのか。
コロナ禍において、一旦見直してみましたが、離れても特になにも影響はありませんでした。
唯一あったのは、SNSに浪費した時間が、生産性があると思える時間に変わっただけです。
SNSを見ることで少なからずあるかもしれない、感情の動きや、不安や羨望といったマイナスのものがなくなることは、生きる上でも大切なポイント。
一喜一憂することなく、最近「落ち着いて」いると実感します。
SNSはあっていいけれど、うまく距離を保つことが大事だと思います。
それは、リアルの人間関係でも同じこと。
子供たちも、SNSへのリテラシーを教育として受けることがこれから必要なのではないかと思います。
SNSの最大の強みであり、また問題点だと思うのが、「物理的距離を撤廃した」ということだと思います。
ネットがない頃は、有名人に何か伝えたいならファンレターを送ってみる、それも読んでもらえるかわからない。そんな状況でした。
ネットが出現して、メールが使われるようになっても、情報の受け手は窓口を制限することが可能でしたから、例え誹謗中傷のメールを送ったとしても、それが本人にダイレクトに届くことは決して多くありませんでしたし、匿名メールは信用性が低く、「蚊帳の外から殴る」ということは容易ではありませんでした。
SNSの出現により、いわゆる著名人との距離がぐっと縮みました。著名人の側は基本的に実名での発信であるのに対し、非難する側は匿名で、ダイレクトに著名人に誹謗中傷を送りつけることができるのです。「蚊帳の外から殴る」ことが可能なのです。
専門家に対しても同じです。資格も、知識もない一般人が、専門家に対して容易に意見できてしまう。特に一般人側がいわゆる「インフルエンサー」の場合、さらにその意見を支持し、専門家を攻撃する人が現れる。
専門家からすれば、もはや荒唐無稽な論理であっても、それが「知識のない層」に「わかりやすい」意見であれば、そちらが支持されてしまうのです。
更にはSNSは検索に合わせて情報を提供しますから、このような方々はより偏った意見を他の媒体から固めていく傾向があります。そうして、専門でもない分野で、専門家に「自らが正しい」と信じて疑わず喰ってかかるのです。
まだ専門家はいいです。「資格」と「知識」があり、自らが正しいことを疑わずに済みます。しかし今回の木村さんの様な、正解のない、人格に関わる問題では、それが自らへの疑いになっていく。そうして命を絶ってしまうことすら起きる。
最近でこそ誹謗中傷に対する訴訟なども行われていますが、まだまだ少数です。
多くの方々は、「自らが正しい」と思って有名人や専門家に喰ってかかりますから、個人の知性や倫理観は全く当てになりません。プラットフォーム側の対策は必要不可欠でしょう。
・Twitter4500万人
・Facebook 2600万人
・LINE 8200万人
・Instagram3300万人
Twitterは日本でも意外と利用者数の面で見ると、成功したSNSになっている。でも、Twitter自体がそんなに儲かってるわけではない。
Twitterの機能がどうであるかによって、ユーザー側の反応がどう出るか、というのはTwitterは長年の運営経験である程度分かってるだろう。分かってて敢えて他人がfavしたものをフォロワーのタイムラインに出すようにしたわけだし(favのRT化とでもいうべきか)簡単に言えば、バズりやすくしてきた。
しかし、その成功の裏に副作用として死人が出るというのではやり様は考えてもらわないといけない。