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このように惨状と化したSNSがひとびとのメンタルヘルスに与える影響は、この５年ほど日本に限らず世界的に注目されている。とくにアメリカでは、さまざまな調査から若者の変化が確認されている。
心理学者のジーン・トゥウェンジ（サンディエゴ大学）は、それを率先して警告してきたひとりだ。彼女は、著書“iGen”（2017年／未邦訳）において、さまざまなオープンデータを用いて2012年以降に10代の若者が極端な変化をしていることを指摘している（※２）。
その内容は多岐に渡る。デートや性交経験年齢の上昇、運転免許取得率やアルバイトの低下などもあるが、そうしたことよりも彼女が憂慮しているのは、うつ病と自殺率の割合が急増していることだ。それはデータからしっかりと確認できる。
図にあるように、過去12ヵ月間にうつ病の症状を有した12～17歳と18～25歳の若者の割合は、2011年から５％も高まっている。自殺率や自殺念慮も同様の右肩上がりとなっており、とくに女性はその傾向が強いとトゥウェンジは指摘する（※３）。そして、その要因をSNSとスマートフォンに見る。
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「正義の応酬」のように見える状況も、私は恐いと感じます。内容以前にもう使っている言葉が恐い・・・。目に見える人に優しくすることだけで生きていくのは無理なんですかね、私たち・・・
人間の性質上仕方ないことなのだとすると、記事にある通り、プラットフォームが意思を持って何かしらの制約を設けるか、ルールに違反した人にはペナルティを課す仕組みで解決するしかないのかな、と思います。
むしろSNSによって怒りの逃げ道が作られたという解釈だってできるわけです。そもそもツイッターで書き込みをしている人数はたった1300万人しかいません。なんでもかんでもSNSのせいだと決めつける論法は浅いと言わざるを得ない。
昨年の自殺者は 32552 人で、自殺の動機は、 健康（46%）、経済・生活（24%）、家庭（9%）、勤務（6%）、男女（2%）問題の順。SNSが手助けになっている例も多く存在するはずです。
引用の論文も「スマホ世代」というだけで直接の因果が証明されたわけではないはず。ミスリードだと思います