オフィスでの雑談だったり、ブレストだったり、新しいアイディアを生み出すクリエイティブな作業には、物理的に集える場所があったほうが良いと思います。本文中に「従業員が集まって仕事をする意味は無い」とありますが、「意味はない」とまでは言えないと思います。なので現実的なのはハイブリッドでは？
もちろん、テレワークとオフィスワークのハイブリッドが広がれば、オフィスのフリーアドレス制は進むでしょうし、そうなるとオフィスは「消滅」しないまでも「縮小」するでしょう。
オフィス需要の減少は避けられず、不動産業へのインパクトは大きいでしょうね。

特にベンチャーなんかはこれが当たり前になる可能性はかなり高いように思います。

追記
オフィスの機能はいくつか細分化できるように思います。
たとえば、打ち合わせをする場所、アイディアを交換（探索）する場所、作業をする場所、社交の場所と言ったところでしょか。
なので、逆に集合することを目的にするオフィス機能は残し、そこに資源を投下する、他方で、作業は各自の自宅なりレンタルオフィスでやる、といったバランスがいいように思います。

コロナ対策で始まったというより、拍車がかかり予想以上にリモートワークが広がり 受け入れられた結果、オフィスに対する考え方も変化した。
オフィスが全く必要ないとも言えず、オフィスのどの機能を残し何を新しく加えるか？ を見直す機会と言えよう。
ペーパーレスが進めば、フリーアドレスも抵抗なく進む。 リモートワークになれれば 上司の側に固まって座ることも必要なくなる。

オフィスがゼロになるという会社は少ないですが
アンケートとったところ出社とリモートどちらも取り入れながらやりたい方が６５%くらいでした。出社は７%。

オンライン時代到来するかもしれませんね。人気出るのは間違いないですね。

自己管理力の高さも求められますね。
オンラインマネジメント力も


https://keyplayers.jp/archives/17180/

オフィスという一か所にみんなが居るコスト。それは賃料、通勤、ストレスなど算定可能・不可能、有形・無形のものがあり、それがいま可視化されている。コロナ後、オフィスが元通りになるのがよいと考える経営者・職員は多くないのではないか。不動産業界も、穴の空くオフィス空間をコロナ後に求められる仕様に再デザインする機会でしょう。

テレワーク、日本では浸透しないと思います。1年後に「あぁ、そんな時期もあったよね」で終わるでしょう。
本気で変えるかどうかは経営者の意思が必要。経営者からするとテレワークは単なる手段。目的は会社のアウトプットの効率性。そしてテレワークでは結果をコミットメントできる高度なマネジメント力が必要。

敢えてそこにチャレンジする企業は少ないでしょう。人は易きに流れます。

テレワークの本質はハードではなく、マネジメントのソフト力だと痛感させられました。

テレワークになって生産効率が200%も上がった！なんて日本の企業を僕は残念ながら聞いたことがありません。

「テレワークで、オフィスの価値のなさに企業も社員も気づいてしまった」ことに加えて、「感染防止のためのソーシャルディスタンスをオフィスでも実現すべし」という制約もでてきたので、結論は「オフィスも持つこと、維持することのトレードオフ」が必然となったということでしょう。

都心の一等地などの賃貸オフィスの契約解除の激増で、季節は夏に向かいますが、不動産業界は、これから真冬になる可能性もあります。

不動産投資が総崩れになって、不動産バブル崩壊すると、ただでさえ経済が低迷しているところに、まさに泣き面に蜂になるかも…しれませんね。

※個人的な見解であり、所属する会社、組織とは全く関係ありません