日本企業が今も根付くアマゾンの理念に学ぶ事

コメント

注目のコメント

• 田中 道昭

  立教大学ビジネススクール 教授

  ・2020年05月17日

  政府が推進しているSociety5.0はWithコロナやAfterコロナにおいて重要な政策になってくると思いますが、そこで本当に必要なこととは何かについて論考いたしました。
  
  お時間許す際にお読みいただければ光栄に存じます。
• 金子 修

  大学非常勤講師、銀行系シンクタンク エコノミスト

  ・2020年05月17日

  アマゾンも中期経営計画を作るらしいが、やってることは日本企業とだいぶ違うようだ。実現不可能な施策をどんどん提案させ、チャレンジするらしい(本記事のDAY1の考え方)。
  日本企業の中期経営計画は基本的に各部門の過去の業務の微修正にすぎない。
  日本的な「和」の精神が尊ばれない地域では、「理念」によって多様な人々の意志を統合することが不可欠。これが海外の主要企業と異なり、日本のほとんどの社員が自社の経営理念を知らない背景だろう。
• 木本 祐三

  サイバーエージェント 統括

  ・2020年05月17日

  ＞例えば「無人レジ」は、カスタマーエクスペリエンスの向上ではなく生産性向上を目的関数としており、「ツータッチ」で決済が終わる中国の無人レジ、あるいはタッチもいらず商品を手にしたら「ただ立ち去るだけ」でいいアマゾンの「アマゾン・ゴー」とは、カスタマーエクスペリエンスにおいて比べ物になりません。
  
  アップデートの理想の状態の差は、実現するためのプロセスそのもの、得られる成果に大きな差が生まれ、ひいてはそれに付随する社会そのものにおいて国外との遅れを取ってしまいます。
  
  まずは「目の前の人への提供価値を最大化する」事。
  かつてのトヨタやソニーなど、世界で戦う日本企業を創ってきた偉大な企業も、ここに一切の妥協をせず取り組んできたからこそ今があると思います。
  
  今一度日本人の強さを【活かして】アップデートしていきたいものですね。