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休校下の学校で様々な工夫の様子。
先進自治体である戸田市では「ノートを撮影してオンラインで先生に送ると先生からコメントが返ってくる」というやり取りも実現できていた模様。

記事中で「学校での授業よりも先生との1対1の関係は深まる面がある」と、オンラインの学びを評価されている校長先生の柔軟な考え方が素晴らしいなと思いました。

こういった学校管理職が増えると、子どもたちも現場の先生も未来にどんどん進んでいくと思うんですよね。
ただ、実際は真逆の事態が多く見られたのが実態です。オンライン授業どころかオンラインでの課題フォローもほとんどなかったのが大勢です。地域差・学校差が相当つくと思います。
オンとオフの組み合わせ。学校も努力している。しばしふんばってもらいたい。問題は「通信環境がある家庭は4分の3」という実態。教育IT化の課題は学校から家庭の環境にシフトしました。
たぶん、米国であれば、こういった「アナログで茶を濁す」のではなく、「これを契機にデジタルに移行」となるでしょうね。

日本でイノベーションが起きづらい要因のひとつして「器用貧乏で我慢づよい」ということがあると最近感じています。

これが、そのよい例だと思います。米国なら、面倒なので、こういった手段は、そもそも成立しない可能性もあります。

これができてしまう日本は、それにより、これが最後の機会かもしれないのに、デジタル化に移行できない…という残念な結果になってしまうと思うと、とても残念です。

※個人的な見解であり、所属する会社、組織とは全く関係ありません
日本郵政株式会社(にっぽんゆうせい、英語: Japan Post Holdings Co.,Ltd.)は、日本郵政株式会社法に基づき、日本郵政グループの持株会社として設立された特殊会社。 ウィキペディア
時価総額
3.60 兆円

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