コロナショックでインバウンドが途絶え、会社に出ることも減るとなると、化粧品の需要も変質。ただ、せっかくアジアの資生堂というブランディングが出来つつあるので、量ではなく、一人一人の顧客をどう深掘りするのかに目を向けるタイミングかと、化粧には縁がない外野の意見を述べさせていただきます。
　それにしても、多くの会社で能力増強投資のタイミングで需要にショックがくることが多いのは摩訶不思議な現象です。

ちょっと説明が違うと思う。実績期の中国売上は店舗回復ではなくてECの下支えだし、店舗回復は2Qの減収を縮小させるプラス要因。

下記が説明会資料でスライド6・8・10・12がキー。地域別の減収率では中国が-12.0％の一方で、日本・アジア・米州は2割ほど、欧州-15％ほど。そして停止期間は欧米は3月中旬から。
中国がコロナ影響でヒットしている期間が一番長いが、ECで下支えできた（構成比が30％後半で、YoY+25%）。一方で、日本はインバウンドで稼げない時期が中国と同期間ヒットして、それが中国でのECに流れたという見方も一定できると思う。
米国は特殊要因で買収影響が悪さをしていて実質は-9％。EC比率が30％超でYoY+25%、今後これがどれだけ下支えしたりシフトを進められるかがキーだと思う。欧州が厳しくECは一桁後半の成長。
https://corp.shiseido.com/jp/ir/pdf/ir20200512_705.pdf

中国は回復してきているが、トラベルリテールはしばらくダメだろうね。それにしてもセルサイド予想外し過ぎじゃね。コロナで分からないから予想据え置くのであれば、いっそ会社側と同じように業績予想を未定に変更した方がいいのでは。

人々が実際に対面で会うことをなく、ネット経由で会うことになると、これまで必須とされていたメイクアップのニーズが、オンラインのカメラ・エフェクト・アプリに移行してしまう可能性があります。

既に、多くのカメラ・エフェクト・アプリが市場に出ており、その効果も絶賛されています。

つまり、すっぴんの状態でも、カメラ・エフェクト・アプリにより、これまでどおりメイクアップした状態に近い、または、場合によっては、それ以上の効果が実現されています。

資生堂も、化粧品メーカーの意地で、同様のアプローチを仕掛けて来るでしょうが、同じ軸で勝負しても、アプリの分野で勝つことは至難の業でしょう。

勝つためには競争軸を変えることが必須です。

※個人的な見解であり、所属する会社、組織とは全く関係ありません

コロナウイルス発生当時、資生堂が中国への寄付が印象的でした、さすがだなて想いました