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地球規模で考えれば、社会的課題を解決することは経済の成長につながり、GPIFのような巨大機関投資家のリターンが(長期的に見れば)大きくなるという理屈は納得感があります。
加えて個人的な意見ですが、株式市場からESGを考えた時に、ケインズの美人投票(※)的な考えが適用できるのかなと思います。ケインズの美人投票のコンセプトを簡潔に言うと、「みんなが良いと思う株が買われる」です。巨大機関投資家が音頭を取り、大義名分をバックにESG投資のポジティブキャンペーンを展開することで、「ESG銘柄は買い」というコンセンサスを市場で醸成しようとしているのだと思います。
現状、ESG銘柄は市場をアウトパフォームするのかどうかについては議論の途中ですが、GPIFその他、欧米の機関投資家は、ESGの経済合理性を自ら作り上げていこうとしているイメージがあります。
※Wikipedia「美人投票」
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%BE%8E%E4%BA%BA%E6%8A%95%E7%A5%A8
GPIF × ESGというと、気になるのが発電への投資です。石炭火力発電への投資額が世界的にみても大きく、TCFDに署名しているにも関わらず石炭火力発電を支援する理由説明が求められてきたGPIFですが、最近日本の三大メガバンクが石炭火力への新規融資を停止している中で、今後の動きに注目しています。
GPIFには「パッシブ運用中心でダイベストメント(投資撤退)を行わない投資家」というスタンスがあります。ダイベストメントを行うと、株主という立場を降りれば建設的な対話の機会が失われ、責任ある投資家から、ESG課題に無関心な投資家に株主の権利を移転することになりかねないという考えです。
https://www.gpif.go.jp/investment/190819_Esg_Katudohoukoku.pdf
とはいえ、石炭火力は環境対策の費用などでコストが右肩上がりとなっており、競合する液化天然ガスや再生エネルギー等の供給も増えて発電コストの優位性が薄れてくると、GPIFが今後幅広い投資というスタンスを崩さないにしても、相対的に石炭火力への投資は減っていくのだろうと考えられます。
この状況だからこそ読んでみてほしい。