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百貨店業界の市場規模が1991年から2019年にかけて4割も縮小しているのは衝撃的です。コロナの有無に関係なく衰退しているのは疑いのない事実です。

昔は情報の非対称性が百貨店のバイヤーと消費者・顧客との間で存在していたため、SSとAWの買付けにバイヤーが海外へ行きイケてるものを見つけてきて店頭に並べる。

ある意味「どうだ、スゲーだろー!」とバイヤーの上から目線で高収益な商売ができたわけです。

ただ、これだけブランドやメーカーがダイレクトマーケティングをするのが当たり前となり、消費者個人がネット上にあふれている情報にアクセスできるし、海外へしょっちゅう行くこともできるようになると、百貨店のバイヤーより一般の素人の方が感度が高かったりセンスがよかったりもします。

消費者もそういう個人のオウンドメディアを見ていたほうがおもしろいので、百貨店へ行っても驚きも新鮮さも感じなくてなってしまったんですね。

それが百貨店の凋落のもっとも大きな要因だと私は見ています。百貨店というビジネスモデルそのものが陳腐化しているので、アフターコロナが来ても、百貨店が市場規模を復活させることはないと思います。

とはいえ、私は食いしん坊なのでデパ地下の食品売り場を練り歩くのが大好きです。世界中どこの百貨店へ行っても食品売り場が一番ワクワクします♪
百貨店は粗利率3割の業界。なので売上が1000億円減るとシンプルに粗利も300億円減る。
一方で、下記でもコメントしたが、世の中の色々な業態と比べると、固定費負担は少な目。業態として古く衰退気味なので経営の厳しさがよく報道されていてそれも一面の事実。一方で、昔からあるから償却はかなり終わっていて、また土地は償却されない。仕入れて売る業態だから、内製率が高い製造業態と比べれば限界利益率が低い=売上が減少した時の利益率の低下は相対的に少ない(あくまで相対論)。
売上が減るときに、粗利・販管費・減価償却費・人件費・研究開発費・営業利益、運転資金、営業CFなど、それぞれどういう動き方をするのか、金融危機の時や普段の四半期の季節性などから色々考えていくと、業界・業態ごとの特徴が分かりやすい。
https://newspicks.com/news/4819716
一言で言えば高級感。
言い換えれば敷居の高さ。
重厚でひとたび入れば荘厳な装飾にかしこまったクラークと会話を弾ませながら、お気に入りの一品を選ぶ。

DXのご時世ではありますが、そこにはネットに取り込みたい価値が未だ残るのではないでしょうか。

コロナに負けず頑張って欲しいです。
立地がいいということは、固定資産税が高いということ。大型店であればあるほど、維持費がかかる。攻めの時は有効に働く資産だが、守りの時には重荷になります。

百貨店やテーマパークなど、リアルをベースにしているところは、アフターコロナに向けて、身軽になる方策を必死で考えているのではないでしょうか。どれだけ考えるかが、勝負の分かれ目。アフターコロナの動向を注視したいと思います。
訪日外国人は短期には回復しません。最低1年はかかると思います。

国内も時間軸は見えないですし嗜好性の高い商材は、生活必需品に比べて戻りは遅いです。テナントを撤退する企業もでてくるでしょう。今までの強みが、足かせになり差別化しずらい状態にみえます。

回復が短期で見えない場合は、過去の強みであった外商の再強化もあるかもしれないですね。
TVからYoutube、abema等へのシフトにも見受けられるように、百貨店も同じ構図での変化が求められているように思います。

百貨店は元々、A,B,C,D扱う店に其々行くのはだるいからといって、まとめて買物して売ったほうが楽じゃんとなって、百貨店ができたもの。1950年の青山の紀伊国屋が1号店だそうです。
TVで同じ価値観が生まれやすく一挙に集結しやすい時代にぴったりで、百貨店は今で言うzozoのようなプラットフォームでありメディアとして機能していたと思います。
これがスマホの登場によって嗜好性、価値観、行動が変わってきました。EC率はまだ6-7%程度ですが、この分野に地殻変動が起こっているのがとても感じられます。 
コロナが収束して、オフライン店舗の価値は残るものの、百貨店単位でなく、今の時代に即した購買のプラットフォーム、そしてメディアという括りで、この変容を見ていきたいです。
私は、テレビっ子、デパートっ子世代ですから、百貨店が大好きです。買い物自体よりもそぞろ歩きするとワクワクしました。

でも昭和から平成、令和と、明らかに消費者行動が変わってしまった。私ですら、今やamazonかせいぜい家電量販を利用してしまう。便利で簡単かつ安いからです。〇越や〇〇屋の包装紙がブランドだった時代は遠い昔です。

そこへ、コロナによる巣ごもり経済。百貨店なしの生活が続けば続くほど、百貨店離れが加速しそうです。

やはり、根本的なビジネスモデル変換を遂げないと、「昔、昔あるところに百貨店というお店がありました」みたいな話になりかねません。

デパートファンとしてはとても気になります。
百貨店はもちろんのこと、テナントとして入居しているアパレル業者も心配
百貨店の売り上げは、1991年の計9.7兆円から2019年には計5.7兆円にまで縮小している。市場規模は約30年で4兆円しぼんだことになる。
百貨店自体、すでに未来がない業種かと。EC時代に不適合な高コスト
この連載について
経済ニュースを「数字」でつかむNewsPicks編集部オリジナル連載。NewsPicksが注目する企業の決算・会計から、マーケットの話題、投資まで。様々なテーマを「キーナンバー」で読み解くことで、ビジネスパーソンに必須の「数字感覚」を養おう。
株式会社三越伊勢丹ホールディングス(みつこしいせたんホールディングス)は、日本の百貨店の純粋持株会社。同社傘下として三越伊勢丹(関東地方の店舗を運営)をはじめとする各地方の百貨店運営会社などを所有している。 ウィキペディア
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