デジタルシフトの好機に　安田洋祐大阪大准教授

日経新聞の松尾記者に取材して頂きました！先週の火曜日（17日）の発言なので、少し感覚的に古いかもしれません…😅 新型コロナ騒動で進みつつある「デジタルシフト」に焦点を当てています。どのような道筋でこのシフトが加速するかについては、明日（3月26日）の朝日新聞に掲載予定「あすを探る」で深掘りします。そちらもぜひご注目下さい😊


【補足】
記事には反映されませんでしたが、経済対策については個人への迅速な（一律の）給付金がベストだとお答えしました。不安を解消するために一回限りの給付ではなく、「終息するまでの継続的な支払い」を提案させて頂きました。（↓は取材メモ／草稿の該当箇所）

「個人向けには給付金、企業には融資が必要だ。急激な需要減に対応するため、国民１人に１週間～10日ごとに１万円を支給するのはどうだろう。政府は経済の混乱が収まるまで給付すると約束する。」

五輪に代わる「スポーツの祭典」ついては、もし仮に中止になってしまった場合にプランBとしてどうだろうか、という提案です。すでに延期が発表されましたが、万が一まとまらずに中止に傾きそうになった時には、こういう逆転の発想（？）もアリかもしれません。