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【新規事業開発のリアル】なぜ、1年で目に見える成果を生み出せるのか

デロイト トーマツ グループ | NewsPicks Brand Design
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  • パナソニックホールディングス Head of Corporate Innovation Strategy Department

    普段はNDAのため公開NGな戦略コンサルの舞台裏。
    今回は連載第3弾として特別にヤマハ発動機 青田様と3年にわたる共創によるBusiness Produceの取り組みについて対談し、一部を公開させて頂きました。

    楽器、音響機器、モーターサイクル、マリンモビリティ etc.
    Artや自己表現にここまで拘って長く歴史を刻んできた会社は他にはいません。世界に誇るヤマハブランド。

    大企業の新規事業では、「新規事業は、アイデア着想から丸1年で売上獲得」というスピード感と「全社戦略との融合(新規事業起点で戦略自体もアップデートしてしまう)」が要諦です。

    これを両立出来ると社内外から優秀な人材が集まってきて、新規事業組織、そして会社全体も活性化していきます。

    ---

    大企業発イノベーションの最前線~次世代の本業を生み出すためのエッセンス(ダイジェスト版)~
    として、我々のエッセンスを一部公開しています。是非、お気軽にダウンロードください。

    私たちは、経営人材として活躍出来るフィールドを世界で一番多く創出していきます。
    ビジョンに共鳴下さった方と一緒に、2020年からの日本再興の歴史を作り上げたいと考えています。

    このコロナウイルス影響下でも、引き合いは増加、積極採用継続中です。

    記事下のバナーから中途採用応募が出来ます。
    Monitor Deloitteに応募の方には、私が直接面接でお会いしたいと思っています。

    過去連載は下記です。

    第一回では、合同CEOの永田より、
    「高い倫理観と起業家精神でグローバル5兆円規模まで成長したデロイトの軌跡とAspiration」
    https://newspicks.com/news/4591753

    第2回では、ベンチャーサポート斎藤と私の対談にて、
    「30代でもイントレプレナー/経営陣として挑めるフィールドが拡がっているデロイトトーマツ」
    https://newspicks.com/news/4619108/


  • NewsPicks+d コンテンツプロデューサー

    従来型コンサルとはまったく異なる事業創出・収益化(=Business Produce)に挑む国内最大級のプロフェッショナルファーム、デロイト トーマツ グループ。
    シリーズ連載『「変われない」を変える経済社会の“カタリスト”』の3回目は、ヤマハ発動機の企画・財務本部経営企画部長の青田元氏と、デロイト トーマツのBusiness Produceをリードするモニター デロイトの棚橋智アソシエイトディレクターの対談です。

    創業65年を迎え、組織の成熟とともに“やんちゃさ”が薄まってきていたヤマハ発動機に新機軸をもたらした存在とは?
    組織のしがらみやクライアントに対する忖度より、強烈な想いや実行力を持ち、エンドユーザー価値を第一に考えて行動する、エッジィなメンバーたちとのケミストリー…。
    さらに、新規事業の達成には様々な壁がつきものですが、なぜ、彼らは突破できたのか。
    サブスク型のバイクシェアリングサービス「月極ライダー」を1年で成し遂げられた理由とは。ぜひ、ご高覧ください。

    #1【CEOインタビュー】日本経済の変革の熱量を上げる “触媒”とは
    https://newspicks.com/news/4591753
    #2【求人掲載】30代イントレプレナーが描く日本再興戦略とは
    https://newspicks.com/news/4619108


  • ヤマハ発動機 新事業開発本部長

    既存の事業が大きければ、大きいほど、新しいことへのトライというのは、難易度が上がります。
    一方で、小さいビジネスを生むことに、自分らしさと資本コストをかけて、Projectを推進することに、自由度を与える時代でもなくなってきたと思っています。お金は国境を越え動くことが当たり前になり、Cost FreeのEquityを獲得するStart upとの競争を常に意識しつつ、自分達の持つインフラと魅力を再度認識するところから、協創活動は始まると思っています。

    友人に選んでもらうネクタイの色が常に自分の選ぶ色と異なるように、自分達の強み、競争優位に対する自己認識は疑ってかかるべきで、その機会を与えてもらうことに、他社との取組を行う最大の理由があると思っています。

    今回はありがとうございました。


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