内部留保蓄積批判、企業の現預金累増批判があったが、この期に及んでは、むしろ内部留保や現預金を多く持っていたことで救われる企業が多いのかもしれない。 内部留保批判は的を射ていなかった。 新型コロナウイルス感染で激しい影響を受けている業種にとって、手元現預金が当面の「耐性」を決める。
ROEや資本効率が重視される昨今ですが、シミュレーションに基づく根拠を示しつつ、キャッシュや自己資本を積んでおくのも必要です。その議論を主導するのが、今CFOに求められる役割。
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