この連載について
信用調査のプロである帝国データバンクの記者たちが、NewsPicksだけでお送りするオリジナル連載「こうして企業は倒産する」をリニューアルしてアップデート。話題の倒産を追う「倒産ルポ」、マクロの倒産動向の解説、最新の産業トレンド、独自の特別企画レポートなどを毎週木曜日にお届けします。
株式会社帝国データバンク(ていこくデータバンク、英語: Teikoku Databank, Ltd.、略称: TDB)は、企業を専門対象とする日本国内最大手の信用調査会社である。 ウィキペディア
業績

この連載の記事一覧

【ペット業界】コロナ禍で急拡大する需要と「数値規制」問題
NewsPicks編集部 322Picks

【速報・年間集計】2020年の倒産は件数・負債額共に今世紀で最少
NewsPicks編集部 469Picks

【2021年予測】淘汰が始まる企業の傾向
NewsPicks編集部 492Picks

【悲劇】創業者が急逝したセレクトショップの最後
NewsPicks編集部 203Picks

【倒産解説】"大企業の関連会社"の落とし穴
NewsPicks編集部 300Picks

【倒産】名門アパレル「レナウン」消滅への道
NewsPicks編集部 272Picks

【解説】上半期の倒産、15年ぶりに4000件下回る背景
NewsPicks編集部 321Picks

【実録】事故物件が増える理由
NewsPicks編集部 289Picks

【数字は語る】コロナに弱い業種は「固定費率」でわかる
NewsPicks編集部 749Picks

【解説】上場企業の資金繰りは、コロナでどう変わったか?
NewsPicks編集部 374Picks
ちなみに株価全体で言えばSARSの時と比較するとまだ下がります。もう数ヶ月下がる。悲観ムード一色になる時が底です。オリンピック中止を株価は織り込んでないですからね
こういうリスクをデジタル化へ切り替えるチャンス、あるいはビジネスモデル変革のチャンスとして捉えようと思います。
外務省調べによると、東南アジアにある日系企業の拠点数(一社で複数拠点カウント)は、ざっくりとタイ4000、インドネシアとベトナムがそれぞれ2000弱、フィリピン1500社、マレーシア1300、シンガポール1200で、まとめると1万拠点を優に越える。
東南アジア版を整理してみたい。
SARSと今回の違いとしては、オンラインコミュニケーションの発達。対面がまだ強力であり、特に初見の人とのミーティングを完全代替することは難しい側面もあるが、オンラインによってリモートワークや商談がある程度できる。今回、この点がどの程度、ダウンサイドのダメージを和らげることにつながるのだろうか。注目しておきたい。