［ニューヨーク　１４日　ロイター］ - 新型コロナウイルスの感染拡大による世界的な成長鈍化への懸念により、新興国市場は先行きに暗雲が垂れ込めているが、それでも投資家が徐々に戻りつつある。

リッパーの週間資金動向調査によると、新興国市場は２週連続で資金が流出して株式と通貨が大きく下げたが、その翌週には上場投資信託（ＥＴＦ）に７億３０００万ドル近くが流入した。

ＭＳＣＩ新興国株指数<.MSCIEF>は２月初旬の安値から４％持ち直したが、年初来ではまだマイナス圏にある。一方、ＭＳＣＩ新興国通貨指数<.MIEM00000CUS>は、アジアから中南米にかけての幅広い通貨が売られたことを受けて、引き続き大幅に下げている。

新型ウイルスの流行前に新興国株は１２月初旬から上昇基調にあった。アナリストが世界的な成長の再加速を見込み、米国と中国が貿易協議で第１段階の合意に至ったためだ。ＭＳＣＩ新興国株指数は中国株の比重が３分の１近くに上る。

リッパーのデータによると、新興国ＥＴＦは昨年１０月末以降、一貫して資金が流入し、月間ベースで流出となったことはない。

パー・スターリング・キャピタル・マネジメントのディレクター、ロバート・フィップス氏は新興国について「バリュエーションがとても魅力的だ。景気に回復の兆しが見えている」と指摘。「新型コロナウイルスの流行が収束すれば、元の基調に戻るだろう」と述べた。

新興国株を保有していなかったフィップス氏は同株をポートフォリオに加え、今では全体に占める比率が６％程度になっている。ドル安で新興国株の保有比率を高めざるを得なくなりそうだという。ドルが下落すると、ドル建てで借り入れを行っている国は債務の返済が容易になる。

新興国資産はこの１０年間以上にわたり米国株をアンダーパフォームしているが、ブラックロックやＪＰモルガン、ＵＢＳグローバル・ウェルス・マネジメントなど他の金融機関も、今年の新興国市場に明るい見通しを持っている。

トールバッケン・キャピタル・アドバイザーズのマイケル・パーブス最高経営責任者（ＣＥＯ）によると、新興国株がこのところ底堅い様相を強めているのは、非常に長い期間にわたり低迷していることが大きな要因だという。パーブス氏は「新興国株が売り込まれることはない。すでに大量に売られているからだ」と述べた。

投資家のリスク回避の強さを図る指標である、「ＣＢＯＥ新興国市場ＥＴＦボラティリティ指数<.VXEEM>」と「ＣＢＯＥボラティリティ指数<.VIX>」の差は１４日午後の時点で３．６ポイント。米中間の通商紛争を巡る緊張がピークに近かった昨年５月には７．２５ポイントだった。

新型ウイルス流行の経済への影響ははっきりしない。アナリストの間からは、中国の国内総生産（ＧＤＰ）の年成長率は同国政府が以前発表した６％に届かず、４－５％の間にとどまるとの予想も出ている。

しかし中国の成長は鈍化が第１・四半期でほぼ収まり、今年末に向けて加速の余地があるとみるアナリストもいる。

ジェントラストの最高投資責任者、ジム・ベソー氏は新型ウイルス問題について「比較的短期の要因だ。４月か５月には話題に上らなくなっているだろう」と予想した。

（April Joyner記者）