15年間で機能の無駄のない見事なアップデートの奇跡。

検索の10-20%がローカル情報・地図という顧客のニーズを捉えたGoogle創業者。2004年にデジタルマップ系企業を買収し、驚きの4ヶ月後にGoogleマップをリリース。マップ系企業が困難だった地図のアップデートを仕組み化して情報を買う方から提供する側のプラットフォーマーに栄転。

Googleストリートビューがリリースされた時は、セキュリティやGoogleの車が煩わしいなど多くの批判があった中、人々の生活を変えようとやり切ったGoogleのジオチーム。移動、待ち合わせ、お店探しなど私達の生活スタイルを変えたGoogleマップの今までとこれからは、ユーザーなら楽しめます。

Google マップが果たした、地図の革命を岡記者とともにグラフィックストーリーでお届けします。

いつからか、「道に迷う」ということがほとんどなくなったんだなぁと作りながらぼんやり考えておりました。

Googleマップが誕生してから15年で、そうなっているということは、
次の15年なんかは、もはや道に迷う、って何？というような、そういう概念すら消え去ってるんでしょうか…そう考えるとやっぱり、間違いなく革命ですね

2月5日、Google MAPの15周年の誕生日会のイベントを取材してきました。いまやこのデジタルマップが存在しなかった時代が、思い返せませんが、その進化の過程を一気にインフォグラフィックでお見せします。

自動化とデータの権化のような会社が、いかに地図をディスラプトしたのか。その制作プロセスのエッセンスも併せて、ご一読ください。

地図と言う普遍的で変えられそうもない既成概念に破壊をもたらしたことがすごい。この思考は常に意識すべき視点。

たった15年の間に、新しいビジネスモデルを作り上げ、それまでにない価値を創造し、先見の明と高い技術力で次々と理想を現実のものにしていく流れは、流石Google！としか言いようがありません。

“当時、マネタイズするという議論はなかった。地図を実装することは、良い検索エンジンを作るために欠かせないコストだった。”
最初に有料販売しなかった、この視野と考え方すごい。これによって後々のユーザー数や、国ごとのシェアなど大きく変わったと思う。

Googleマップが破壊したのは検索。あらためてすごい。

地図ビジネスが1980年代から爆発的に成長したのは、1978年に米国の国防省が、GPS（グローバル・ポジショニング・システム）を完成させたからですね。人工衛星を利用して位置情報を把握するシステムは、米国政府によって開発維持され、無料で使用できる国際的な公共財です。このことが生んだビジネスの機会は計り知れないほど膨大なものです。地図ビジネスというのは、位置情報把握の技術があって初めて巨大な産業になります。
　世界の地図と位置情報を把握する方法は、古くから世界各地の王朝が投資して発展させてきました。まず貿易のための航海術のためで、軍事利用にも価値がありました。三角関数と天体観測を合わせれば位置情報が計測できることは古くから知られていたので、特に10世紀あたりからの中東のイスラーム王朝は、地理学だけでなく、数学や天文学にも投資して、地図と天体観測の完成度、計算技術の発展に努めてきました。当時の覇権を左右する技術でした。
　天体観測と地図による位置情報把握の技術は、20世紀においてさらに重要性を増しました。航空技術の発達と大陸間弾道ミサイルの登場のためです。米軍が日本やベトナムを空爆するためにも、位置情報の把握は必須でした。さらに、より精密な爆撃や巡航ミサイルの技術も登場しました。
　20世紀に位置情報把握技術を飛躍的に向上させたのは、人工衛星でした。三角関数を使った計算ということでは今も昔も変わりませんが、もはや、北極星を三角形の頂点にする必要はなくなりました。
　米国の開発したGPSシステムは、民間では当初はカーナビなどに活用されていましたが、10年もすると極めて大きな経済的可能性があることが理解されるようになりました。航空機やタンカーの位置情報、そしてタクシーや、もっと小さな対象の位置情報まで把握できることがすぐに理解されました。今では、自分の子どもやペット、注文した商品や食べ物、性犯罪の前科者などがどこにいるのかも、たちどころに把握できるようになりました。今後の自動運転を含め、どれも大きな利益を生むビジネスですが、いずれも地図と位置情報、つまりグーグルと、米国国防省のGPSに依存したものです。

どこへいくにもグーグルマップが手放せません。グーグルがマップ作成を決めた理由は、検索の10％から20％がローカル情報・地図を求めるものであったから。データに顧客ニーズ（ビジネスチャンス）が投影されていたのですね。

地図を作ることを目的とせず、地図をどう使うかを考え、デジタル化したところが、グーグルらしい。さらに、利用者も地図やローカル情報の提供者として参加できるようにした。

膨大な広告収入があるとはいえ、無料でオープン化しているところがまたすばらしい。