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>実は、このウイルスに対して、最も脆弱なのはアフリカだと、多くの専門家は指摘している。
現在、100万人以上もの中国人がアフリカ、鉱山での採掘や掘削、また建設などのプロジェクトに従事しているほか、多くのアフリカ人が、中国、もしくは他の感染者が報告されている国に留学している現状がある。

私もアフリカが危険だと思っていますが、現在、少なくとも私の住むケニアには、驚くほど中国の人がいません。春節で中国に戻っていた人はほぼこちらに戻ってきていないし、いまアフリカにいる中国の人はコロナ前からずっとここにいる人達です。いつもと全く風景が違います。
いまのところアフリカは発症例がゼロですが、みつかってないだけという以外に、中国との往来が激減しているのもあると思います。多くの航空会社は中国便を中止していますし、やはり日本や東南アジアのように中国からツーリストがくる場所ではないからかもしれません。住んでいる100万人のうち多くは、個人で移住してきている人たちだと思いますが、その人達はビザのこともあるのかそうそう国からでず移動しないというのもあるかもしれません。
中国に住んでいるアフリカの人たちも、戻れていないみたいですね。日本みたいに飛行機飛ばして迎えにきてくれないですからね。

そういう実態を把握した上での意見ではなさそうですね。

>もし、アフリカ大陸でこのウイルスが見つかっても、「ウイルスを発見するための診断システムが用意されているかどうか分からない」とNPO法人「American Society of Tropical Medicine and Hygiene」の代表ダニエル・バウシェ博士は指摘する。
バウシェ氏は、WHOのコンサルティングも受け持っており、「南アフリカ共和国とセネガルであれば診断できるかもしれない」とも語った。

これは誤訳かな?もしくは数週間前の古い情報?診断システムが南アとセネガルにはあるのは周知の事実で、1月の早い段階から始まっていたと思いますが、疑い例はすでに何十例(何百例?)も診断されています。また、ガーナ、マダガスカル、ナイジェリア、シエラレオネが診断できるようになったと数日前に報道でみました。
新型コロナウイルス(COVID-19)について、パンデミック化する危険性から、感染力、スピード、致死率、そして治療薬の開発まで、今分かっていること分かってないことを、世界のトップ科学者らに聞いた渾身のレポートです。
私が住んでいるベトナムでは、初期の中国滞在者受け入れ拒否や感染者との濃厚接触者隔離もあり、感染者は15人程度。ホーチミン市では発症者も治癒したため、現在の感染者はゼロになりました。

しかし、政府の徹底した対応もあり、現在は日本を含む中国以外の一部の国も流行国ということで就労許可(ワークパーミット)の申請拒否などの実務が出てきています。
(ドンナイ省やビンズン省など一部の省の取り扱い。)
税関や出入国管理で経済活動は大規模な影響を受けています。

個人的にはデータに則った冷静な対策が重要とは思っていますが、この徹底さが功を奏しているとも言えるので難しいところ。
ベトナムは、0.8%くらいのGDP成長率ダウンを試算しており、それでもよいという判断で対応していると思われます。
Alipayは国家衛生健康委の指導のもと、毎日最新の新型肺炎情報を提供しています。2月13日6:36時点では、感染者44767人、疑いのある人16067人、死亡1117人、治癒者5019人。

マップとグラフがありますが、感染者は2月4日をピークに減少傾向にあります。治癒者の数は右肩上がり。これをみると、峠を越えたのかなという感じがします。

決済サービスを提供するAlipayですが、偏った報道による混乱を避けるため、こういうソーシャルな情報も提供しています。

中国だけではなく、海外の患者数や死亡者数、治癒者数も表示している。ちなみに海外の死亡者数は今現在ゼロです。
多数の人間が集まるコミュニティイベントを運営するコミュニティマネージャーとして、この広がりのスピードはイベント開催に影響してくるので、かなりウォッチしたいところ
アフリカ、、、ちなみに、エボラ出血熱が同大陸で流行した際、活躍したのが我らが野口英世の野口記念医学研究所Noguchi Memorial Institute for Medical Research (NMIMR)@西アフリカ・ガーナです。様々な症例が持ち込まれ、エボラ終息に大きく貢献しましたazs!
コロナウィルスによって、さまざまなカンファレンスがどんどん中止になっていってるよね💦
皆様の健康が一番大切です
🎀
うーん、インフルエンザ程度と思ってたけど、致死率3%とインフルの0.1%を遥かに凌駕するので、やっぱりかからないように注意するしかないですね(若年層の致死率はさらに低いかもしれないが)
この連載について
政治経済の話題に関する特別レポート
株式会社コロナ(英語: CORONA CORPORATION)は、新潟県三条市に本社を置く、暖房機器や住宅設備器などの製造販売を行うメーカーである。東京証券取引所第一部上場。 ウィキペディア
時価総額
293 億円

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