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取材する中で、多くの米D2Cがアマゾンを避けていることに驚かされました。

理由は、自社のブランディングの作り込みに適していないことや、価格コントロールができないことが多かったですが、もう一つは、「アマゾン自体がPBでライバルになってくる」という声がたくさんありました。

アマゾンのPBとは一体何なのか。

取材していくなかで、NYで、膨大な量のPBのデータ分析をしている人物に出会いました。アマゾンがPBなどで、「Our Brands」として検索上位に表示させるブランドの数はなんと400以上。

その多くが名前も聞いたことのないメーカーです。その知られざるPBの全貌に迫りました。
amazon自体が持つ商品の検索情報は膨大でかつあらゆるユーザーのペルソナ情報も持っているので、要するに商品開発のマーケティングデータを全て手に入れているという事になる。
でamazonはトップランカーな感じですが、目線をずらすとその流れに乗る企業も多い様です。

先日NY訪問の際にmohwakという去年IPOした検索データ分析ツールを提供しているスタートアップのCEOと会う機会があったのですが、amazonには消費者が欲しいモノのサジェストなどのデータが時期によってもそれぞれ大きく違い、イベントごとに何をどの年代が必要としているか手に取るようにamazonのサジェストのデータなどから詳細に把握できる。今度はその傾向に合わせて「何を」「いつ」「どれだけ」つくるかが大事だと言っていて、まさにその会社もデータのみならず家電などのPBを10以上つくっていたのでまさに濃いデータからのPBというひとつのビジネスの流れは今後企業でも主流になってくると思います。

根本で大切なのはブランドストーリーにあるとは思いますがこういったデータドリブンの小売戦争の変化の速度を感じます。
アマゾンPBは「恐るるにたらず」というのが専門家の見方。いくつかの事例を除けば、爆発的に売れているわけではない、そうです。

最終的には消費者が購入判断をする。電池やポータブルバッテリーは、高品質で安ければブランドはあまり気にしません。

アマゾン限定という商品にはユニークなものがあります。サッポロビールのアマゾン限定詰め合わせを購入しましたが、うまかった。
Amazonは別にPBのシェアで勝ちたい訳ではないでしょう。
むしろ多様な選択肢を提供する中で、お客様との繋がりを強化し、マインドシェアを高める事がPBの目的のように思います。

お客様の多品種、多頻度購買履歴を知る企業もまた私にしてみればD2C。

お客様に何を提供し、どんな体験を作り出し、繋がり続けるのか?

この商売の本質をデジタルを活用してどう作るのか。
企業毎の特色が出ますね。
日用品で毎度購買選択自体がめんどくさいような、一定以上の体験を満たせばLTVが高いものや、オフライン体験の介在を必須としないようなD2Cはアマゾンと競合する部分が出てくるのかなと想像します。データ活用によってどんどんオフラインの思考停止状態に行動させるきっかけが設計されている中で、世界観や顧客体験PDCAのみならず、最初の接点作りがどう変容するかも追いたいなと。
内容はタイトルとは逆で、PBはそこまで力が入っていないとのこと。ただ、出品者からしたら驚異でしょう。
とはいえ、小売り企業が人気商品そっくりのPBを出すことはいまに始まったことではなく、例えばセブンプレミアムも同じ事。メーカー各社も結局はこれに協力することがほとんどになっています
一つの流れとして、アマゾン専用商品が増えているとのことですが、これはメーカー側としても品番を別にすることで価格比較されにくくするというメリットがあります
なるほど。コモディティ化できそうな商品はAmazon PBにやられる、と。つまりOMG清さんが仰る通り圧倒的ブランドを築くのがベストという結論。あとは特許レベルのめちゃヤバイ技術を駆使、などかな。
Amazonの名を冠していないPBがこんなにたくさんあるのかと驚いた。Amazonに関する話題で登場する対抗馬が最近、だいたい中国企業であることも興味深い。
amazonのPB商品は、ブランドを殺しません!

まず、amazonのPB商品は「オリジナルを超えられない」というのが、これまでの経験です。今後は、どうなるかわかりませんが、当面は同じだと思います。

インプレッションを読めばわかりますが、品質なども、そこそこなので、満足度が高いわけではありません。魅力は「コスト」です。

とにかく低コスト…という人たちはamazonのPB商品を購入していますが、買った場合の満足度も高くはないので、「きちんとしたブランド」であれば、今のところはamazonのPB商品は敵ではないと思います。

※個人的な見解であり、所属する会社、組織とは全く関係ありません
1%でも3,000億円くらいになる。
中小のブランドからすれば脅威に違いないと思います。
3,000億円の0.1%は3億円、0.01%でも3,000万円。
AmazonがPBで参入した時の影響は大きいと思う。
PBもロングテール戦略の一環だとしたら、マーケットプレイスでの売上やブランドの認知は関係なく、これだと思えばPB化するのかもしれない。
この連載について
小売り業界にD2C(Direct-to-Consumer)の波が押し寄せている。デジタル世代ならではの流通やブランディングで、熱狂的なファンを生み出すこのムーブメントは、ECの絶対的王者アマゾンと真逆を行くのも肝だ。その最前線を追った。
Amazon.com, Inc.(アマゾン・ドット・コム・インク)は、アメリカ合衆国・ワシントン州シアトルに本拠を構えるECサイト、Webサービス会社である。アレクサ・インターネット、A9.com、Internet Movie Database(IMDb)などを保有している。アメリカ合衆国の主要なIT企業で、GAFA、またFAANGのひとつである。 ウィキペディア
時価総額
157 兆円

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