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GMO、新型肺炎で国内4000人を在宅勤務に 27日から

日本経済新聞
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    KabuK Style Inc. Founder & CEO

    凄いことだと思います。
    ・何もない時から、年に1回、全従業員を対象に在宅勤務の訓練も実施してきたこと
    ・国内で発症のニュースが流れていないにも関わらずの素早い決断

    働き方改革ってこういうことだと思う。


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    マウントサイナイ大学 アシスタントプロフェッサー

    国内で感染が拡大した場合には、公衆衛生的な介入として、有効な手段の一つです。

    現在から2週間という時期設定が適切かは疑問が残りますが、最悪のシナリオを想定した上で、先んじて業務が滞りなく進むかのシミュレーションができることにメリットがあり、今後フレキシブルに延長や再開、中止の判断ができるのであれば、企業単位の取り組みとして評価できるものと思います。


  • (株)Waris共同代表/(一社)プロフェッショナル&パラレルキャリア・フリーランス協会理事

    今年はオリンピック開催があり、都心の混雑を避けるため在宅勤務やテレワークに取り組む企業が増加中。新型肺炎の流行が一層拍車をかけるかも。日本企業のテレワーク導入率は13.9%。テレワークは柔軟な働き方を可能にし、多様な人材の活躍を後押しします。さらなる普及を期待します。


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