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あら、そうなんですか。でも、時間の問題ですね。
ゴールドマンがどういう方針であるかは関係なく、多様性は企業の成長・発展においてとても重要なので、日本でももっと推し進めていかないと。
なお、別でも記載しましたが、多様性=女性というのは狭すぎで、国籍、年齢、個性、価値観、得意分野等々において、多様で異質のものをうまく掛け合わせて強い組織を作っていくということと思います。
女性枠というプロラタ採用のおかげでポンポン調子よく出世していく女性にまってるものは、はっきりいって年輩の男性からの嫉妬妬みです。

私自身も日本でデリバティブトレーダーとして女性で(初めて?)採用されたということがもたらしたことは、ここで書ききれないほどの苦悩とたくさん直面しました。
でも、私の場合、自分で希望をしてそこにいたわけで、どんなことも受け入れるべき責任がありますし、どんなハラスメント的発言や現実にであっても、この人が生きてくためには私に傷つけないといけないんだなとあわれみの気持ちに転換しつつ、怒りや苦しみをなんとか消化させてきました。
とはいえ、もうどんだけ泣いたかわからないですし、そこにいつも支えてくれる尊敬する先輩方がいたことは本当に人にめぐまれていたなと思います。

ただ、日本の企業とかだと、自分が希望していなくても、女性だからとその企業の女性躍進のアイコンにさせられることもあり、その場合その人にとってとても不幸なことになり、誰も幸せではない、ただ企業の数字達成だけがあるわけです。

最近女性同士、業界多岐にわたって会話をすることありますが、のぞんでいないのにこうなったとか、それによる苦悩を耳にすることがふえました。

大切なことはとにかく数値目標をたてながらも、そこに働く社員の意向をきちんとくみとり組織を運営していくことでしょうね。
大人な対応だと思います。
トップの判断によりますよね。自分は男性なので、女性の気持ちは究極わからないというか、他人の気持ちはわかりません。

ここ数年流行りのティール組織も、結論は、株主と経営者がそれを維持したいと思うか次第という、ヒエラルキー無しとしながらも、結局は誰かが判断しないといけません。

今の時代、女性でも男性でもないというのもありますから、取締役会比率が女性3割、男性3割、他4割ってのもある世界です。SFの世界ではAIなんてことも笑

女性どうのこうのは、あるコミュニティにとってはすでに議論にもならないレベルにありますね。日本は先進国として、気持ちとしてはアジア一括りにして欲しくないのと、日本のゴールドマンサックスはIPOで稼いでいるわけでないので、対象に含めて欲しいなあと思いました。
アジアは欧米諸国に比べて女性役員&管理職比率が低い傾向です。なので、一気にこれを大幅にかえるということは、取締役会の意思決定が突然大きく変わる可能性を危惧しているのでしょう。ちなみに、ノルウェーでは突如、女性役員比率40%を義務化して、女性役員がいなかった会社は意思決定が一時的に歪むとの懸念から株価が統計的有意に下落との学術研究もあります。時間はかかるけど、アジアの男女多様性や地位向上はこれから大きく変わるとは思います。


追記)
さっきのゴールドマンサックスの記事も再度載せておきます。まじで、相関と因果は違うから!多様性浸透は大賛成だけど、女性云々ありきの議論が暴走するのは少し気になります
>> 世界で30%クラブが発足し、ISSも多様性のある役員会をとの動き。データ云々は大切なのですが因果関係と相関関係は違います。どこまで頑健な検証かレポートをみたいところ。
コーポレートファイナンス研究では女性役員と業績の因果関係は経済学的には明確な因果はないものの、ガバナンスが弱い企業では多様性が業績にプラスになることも報告されています。女性云々報道がなくなるころには、本当の意味での多様性時代は浸透している証なのかもしれません
まだダイバシティーよりもビジネスが優先されるということでしょう。
裏を返せば、アジアではダイバーシティを期待できないということです。

そもそもどんなビジネスであれ日本は女性の方が多いのでSDG云々ではなく女性の取締役が少ないのはビジネスの観点からもおかしい。
社会の習熟度の度合いでしょうね。
女性ないし共働きが活躍するには一定の社会的インフラが必要。特に人口ボーナス期である東南アジアにおいては、先進国の人材活用といった課題はないので、女性ないし共働きを推進するインセンティブも少ないので。
ダイバーシティ・インクルージョンが弱い企業は、グローバルマーケットでの競争で苦戦する可能性が高い。 ダイバーシティ・インクルージョンはコストではなく競争優位性。 女性だけがダイバーシティではないことも、リマインドしたい。
ファーン・ナイ氏のコメントに共感。
取締役の数が女性の活躍と直接リンクするかどうかは議論のあるところだと思いますが、コールドマンもわざわざ言う必要ないのになぁと感じます。
アジア企業に対するメッセージを発信したということなのでしょうか。
この「上から目線」が、ゴールドマンらしいというか何と言うか・・・呆れます。

「引き受けない」
それなら、「オタクに頼まない」
と言い返されるのが関の山。

莫大な手数料をふんだくる詐欺師扱いされている米国投資銀行。

欧米とアジアで二重の基準を設定する点でも節操がありません。

こういうアナウンスメントにPR効果があるのでしょうか?
米国と欧州では、グラデーションはあるにせよ追随する投資銀行が出てきそうですね。
※「多様性の低い会社の仕事は受けない」という選択肢が発明され可能となってしまったので、今後、その選択肢を取らないことが、opt-out(能動的に、敢えてその選択肢を取らない、という経営判断)として認知されていく可能性があります。少なくとも投資家はそのように捉えるでしょう。

もっとも、アジアでは、仮に適用したとしても追随するところは少なそうです。
ゴールドマン・サックス(The Goldman Sachs Group, Inc.)は、アメリカ合衆国ニューヨーク州に本社を置く金融グループである。株式・債券・通貨・不動産取引のブローカーであり、貸付・保険・投資銀行業務にくわえ、プライベート・バンキングも行う。GPIF年金運用委託先の一つ。元幹部が1MDB汚職事件について、アブダビ系ファンドの内外から巨額の資金流用に関わった。 ウィキペディア
時価総額
9.24 兆円

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